直通運転

出典: Wikipedio


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画像:JRE-EC253-Tobu-100.jpg
JR東日本の路線へ直通運転する東武鉄道100系特急電車スペーシア」(右)。直通運転によってJR東日本253系電車成田エクスプレス」(左)を始めとした列車と並ぶ光景が見られるようになった。

直通運転(ちょくつううんてん)とは、鉄道において目的地まで途中駅での乗り換えが不要な列車を運転すること。一般的には、異なる鉄道事業者の路線にまたがって同一の旅客列車を運転することを指すが、同じ事業者の異なる路線に乗り入れる場合や、同一路線内を通して運転することを指す場合もある。

海外においては、列車を運行する会社が他社の鉄道路線を走行する契約を線路使用権(せんろしようけん)という。英語ではTrackage rightsまたはRunning rightsと表現する。

目次

運用

直通運転を行う事業者または路線の間で相互に車両が乗り入れる相互直通運転(相互乗り入れ)が多いが、一方からのみの車両が乗り入れる片方向直通運転(片乗り入れ)も存在する。

鉄道事業者間の直通運転は、他社局へ乗り入れを行っている間、自社局の車両を相手方へ一時的に貸し出す形で実施される。多くの場合乗入れ区間内では当該社局の乗務員が乗務する。また、相互乗り入れの場合は車両使用料の精算額を最小化するため、乗り入れ先での自社局車両の走行距離が互いにほぼ等しくなるよう運用を調整することが慣例となっている(走行距離の相殺)。このため、時として相手方の路線内だけを往復する運用や運用の持ち替えが見られる。

特徴

利用者にとっては、目的地が異なる路線の沿線であっても乗り換えなしで往来できるため利便性が向上する。このため都市圏の通勤路線では、乗換えによる駅ホームの混雑緩和や停車時間増加に伴う列車遅延防止のために設定されていることが多い。また沿線に観光地や空港があり競合他社が存在する場合は、直通列車を設定することが顧客獲得の手段として有効である。

首都圏などの大都市圏では、運輸大臣の諮問機関である運輸政策審議会が決定する答申において、新規路線の計画段階からあらかじめ直通運転を前提とした建設計画が策定されている。

一方で、ダイヤ乱れが生じると直通先の路線にも波及しやすく、ダイヤ乱れの影響を抑えるために一時的に直通運転を中止するケースがある。

歴史

1950年代以前にも奈良電気鉄道近畿日本鉄道、および同鉄道と京阪電気鉄道などの異事業者での直通運転はあったが、本格的に異事業者間で直通運転開始をしたのは1960年代になってからである。

民鉄と地下鉄との相互乗り入れ黎明期は、各駅停車による直通運転を原則としていた。地下鉄に民鉄の優等列車が定期列車で初めて乗り入れしたのは1964年10月1日京成電鉄都営地下鉄浅草線に通勤準急(現在廃止)を乗り入れさせたのが最初である。 Template:節stub

方法

直通運転にあたっては、線路を接続させるだけでなく、施設・運転業務面や旅客案内・営業面・遺失物の取り扱いでの連係が不可欠である。このため事業者間では直通運転の開始前に調整が行われ、覚書や運輸協定書(運輸協定)が交わされるのが通例となっている。

地上設備

接続駅では、必要に応じて線路配線や信号設備の変更、ホームや案内表示の新設などを行う。路線末端の駅が乗り入れに開始後は実質的に中間駅となる場合もある。さらに運用の変更に伴い車両基地の改修・新設・移転などを実施する場合もある。

直通運転を実施する路線の軌間が異なる場合は、軌間をどちらか一方に合わせて改軌するか、両方の車両が走行できるように三線軌化が行われる。また、双方の設備はそのまま、スペイン・フランス国境のようにタルゴのような軌間可変車両を導入したり、中国とロシアの国境のように台車の交換により直通を実施する場合がある。この場合、接続部にはそのための地上設備が設けられる。

電気方式が異なる場合には、電気方式を一方に合わせて変更するか、複数の異なる電気方式でも走行できる設備を備えた車両(複電圧車交流直流両用車両等)を投入して対応する。また、電化区間と非電化区間の直通運転を行う場合、客車列車においては機関車の交換により列車を直通させることができるが、電車はそのままでは非電化区間に直通することができない。この場合、自車にサービス用電源をまかなうための発電機を搭載したり、発電機を搭載した控車電源車)を連結して機関車牽引により直通運転を実施する例がある。

車両

直通運転を行う車両は、乗り入れ先との協定によって長さや幅、高さ、扉数やその位置等の車体関係のみならず、列車保安設備や加減速度、操縦方法などが細かく定められる。これにより、自社が従来保有していた車両と大きく諸元の異なる車両を、乗り入れ専用車として保有しなければならない場合も生じる。また、複数の保安装置ATSATC等)や列車無線の通信方式、信号方式などに対応するため、こうした設備を重複して搭載しなければならないため、車両のコストアップというデメリットもある。

なお阪神電気鉄道 - 近畿日本鉄道の様に車両長の規格を揃えずに相互乗り入れを実施している例外的事例もある。

輸送・旅客営業面

乗務員や運転指令の訓練、列車案内システムなどの整備が行われる。また連絡乗車券類の発売、乗り入れ先での拾得物取扱いなども必要となる。

日本における相互直通運転

次のような相互直通運転の実施例がある。なお臨時列車については省略する。

境界駅は《駅名》で示す。なお、JR在来線で特急列車のみが直通する線区については斜体で表示する。

JR各社相互

ここでは隣接する会社同士で、相互直通運転が行われている線区を挙げる(列車種別は問わない)。

九州旅客鉄道(JR九州)は、東京駅とを結んでいた「はやぶさ」と「富士」が廃止された2009年3月14日以降、2011年に予定されている九州新幹線博多新八代間開業までの間は、JR旅客他社との直通運転が全くない状態となっている。(以前は筑豊本線日豊本線鹿児島本線─JR九州山陽本線(関門トンネル)←《下関駅》→JR西日本山陽本線、列車によりさらに宇部線山陰本線への直通があった)

JR線と私鉄・第三セクター

★地下鉄関連については後述

※が付されているものは、第三セクター側の路線が元JR線であり、特定地方交通線や整備新幹線開業による並行在来線などの理由で経営分離されたものである。

私鉄・第三セクター相互

★地下鉄関連については後述

地下鉄関連

  • 東京地下鉄日比谷線半蔵門線関連
    • 日比谷線と他線との直通で運用される車両は、全長18m級8両編成の地下鉄乗り入れ専用編成に限られる。
    • 日比谷線と他線との直通で運用される東京急行電鉄東武鉄道の車両は所属先から2つ以上先の路線で運用できない。また、東京地下鉄03系は全編成が3社の路線に対応しているものの、3社を直通する運用は無い。
    • 東急東横線と東京地下鉄日比谷線で運用される車両は、ダイヤ乱れやイベントでの臨時列車を除き、東急東横線の菊名以南・中目黒以北での運用はされず、日比谷線乗り入れ運用のみとなっている。
    • 半蔵門線と他線との直通で運用される車両は、全長20m級10両編成の地下鉄乗り入れ専用編成に限られる。
    • 半蔵門線と他線との直通で運用される車両は、東京急行電鉄の一部の車両(Kマークが貼付されている)を除いてこの4路線すべてで運用できる。ただし、直通編成はすべて10両固定編成のため、構内有効長の関係で東武伊勢崎線曳舟以西と東武日光線南栗橋以北へは乗り入れられない。
    • 東武伊勢崎線では緩行線急行線の境界を越えて運用される車両は存在しない。よって東急田園都市線の車両は東武線へ直通後必ず元の路線へ戻る運用となっている。東武線の車両については東急・メトロの車両同様、押上駅(または清澄白河駅)で折り返す運用もある。<ref>1日1本だけ南栗橋発中目黒行きの列車が存在し、この列車のみ東武日光線から東武伊勢崎線の緩行線へ運行される。</ref>
    東急東横線←《中目黒駅》→東京地下鉄日比谷線←《北千住駅》→東武伊勢崎線(緩行線)┐
 東急田園都市線←《渋谷駅》→ 東京地下鉄半蔵門線←《押上駅》 →東武伊勢崎線(急行線)┴東武日光線
  JR東日本中央緩行線←《中野駅》→東京地下鉄東西線←《西船橋駅》┬→JR東日本総武緩行線
                                     └→東葉高速線
 小田急多摩線小田急小田原線←《代々木上原駅》→東京地下鉄千代田線(本線)←《綾瀬駅》<ref>詳細は北千住・綾瀬間の取り扱いを参照。</ref>→JR東日本常磐緩行線
  • 東京地下鉄有楽町線副都心線関連
    • 東武鉄道西武鉄道の車両は互いの路線へ直通できない。ただし、西武鉄道の車両が東京地下鉄線小竹向原以北和光市まで運用されることはある。
    • 東京地下鉄・東武鉄道・西武鉄道の一部の車両は副都心線で運用されない(Yマークが貼付されている)。
    • 西武鉄道・東京地下鉄の車両は西武池袋線飯能以北で運用されない。また東京地下鉄の車両は通常、西武池袋線桜台方面の練馬以南では運用されない。
    • 東京地下鉄の車両は通常、東武東上線森林公園以北では運用されない。また、東京地下鉄の車両は通常、東武東上線上板橋池袋方面の和光市以南では運用されない。
    • 例外として東京地下鉄の車両は、精算運用時や試運転列車・臨時列車などでは森林公園以北で運用される。
    • 東京地下鉄の8両編成は有楽町線・東武東上線志木以北・西武池袋線小手指以北では運用されない。
    • 定期ダイヤでは西武狭山線へは直通しない(西武ドームでイベント開催時のみの運用)。
                              東武東上線←《和光市駅》─┬┬→東京地下鉄有楽町線
   西武狭山線西武池袋線西武有楽町線←《小竹向原駅》┘└→東京地下鉄副都心線
   東急目黒線←《目黒駅》┬→東京地下鉄南北線←《赤羽岩淵駅》→埼玉高速鉄道線
              └→都営地下鉄三田線
  • 都営地下鉄浅草線関連
    • 京浜急行電鉄京成電鉄都営地下鉄北総鉄道芝山鉄道と直通運転は多岐にわたるが、運用区間は車両ごとに異なる。上記5者の車両はATS列車無線が全て統一されており、京成の動力台車を先頭に配していない車種以外は基本的にどの路線にも入線できる。そのため乗り入れ運用の制限は少なく、臨時の乗り入れ運用が行なわれることがある。
    • 京成AE100形スカイライナー」は京成本線のみで運用される。
    • 京浜急行電鉄の路線へは、先頭台車を電動台車とした車両のみ乗り入れ可能。先頭台車が付随台車の京成3500形未更新車・京成3600形8両編成(芝山鉄道所属車を含む)は乗り入れできない。
    • 京急800形2000形2100形は他者線に乗り入れできない。貫通扉を有していない京急800形・2000形に関しては、同じ京急線でも、品川 - 泉岳寺間へも入線することは不可能である。なお、京急2100形に関しては、貫通扉を有しているので、理論上乗り入れ可能ではある。
    • 京成電鉄・北総鉄道の車両は京急本線京急蒲田以南で運用されない<ref>ただし、毎年1月3日東京箱根間往復大学駅伝競走(箱根駅伝)復路開催に伴う京急空港線特別ダイヤ適用時や輸送障害で空港線に直通できない場合は京急川崎まで乗り入れる。過去には三崎口新逗子までの運用も存在した。</ref>。
    • 京成電鉄・芝山鉄道の車両は3000形8両編成・3400形・3500形更新車と3700形を除き北総鉄道で運用されない。
    • 北総鉄道の車両は京成本線青砥以西・高砂以東、芝山鉄道線では運用されない<ref>9100形2009年3月28日に運転された臨時特急「ほくそう春まつり号」として、7000形が試運転で各1度京成上野駅まで乗り入れたことがある。</ref>。
    • 都営地下鉄の車両は京成本線青砥以西、京成成田以東、東成田線および芝山鉄道線では運用されない<ref>ただし、過去には京成上野駅、東成田駅、成田空港駅までの運用実績はある。</ref>。
    • 京浜急行電鉄の車両は京成線内の停車駅予告装置を装備する600形を除いて原則、京成本線高砂以東で運用されない。600形は佐倉まで運用される<ref>ただし、過去には京成上野駅、成田空港駅までの運用実績はある。</ref><ref>ただし、ダイヤ乱れや整備の都合により他形式で運用される場合がある。</ref>。
    • 京成3200形は、最後までC-ATS未対応であったため、浅草線の保安機器が更新されてからは、京成線内のみで運用されていた。
    • 京急空港線は羽田駅開業後から一時期まで6両編成までしか入線できなかったため、8両編成の北総車は北総線と京急空港線を直通する運用に入らず、主に浅草線内折り返し列車と京急久里浜方面の長距離運用に使われる変則的な運用であった。
    • 2010年7月17日に開通する京成成田空港線(成田スカイアクセス)へはエアポート快特・アクセス特急が相互直通を予定している。
                                              ┌←《京成高砂駅》→北総鉄道北総線
京急久里浜線京急本線←《泉岳寺駅》→都営地下鉄浅草線←《押上駅》→京成押上線京成本線京成東成田線←《東成田駅》→芝山鉄道線
  京急空港線京急逗子線
    京王相模原線京王線京王新線←《(新線)新宿駅》→都営地下鉄新宿線
      京王高尾線京王動物園線

片方向乗り入れ

JR同士

隣接している線区についてのみ挙げる。夜行列車については省略。

JR線→私鉄・第三セクター

私鉄・第三セクター→JR線

私鉄・第三セクター→私鉄・第三セクター

神戸高速鉄道関連

地下鉄関連

日本国外の状況

日本国外における線路使用権をめぐる契約について述べる。

日本国外においては日本の鉄道事業法に基づいた名称である鉄道事業者という名称がふさわしくないため、本節では別の表記を行う。

営業の範囲

列車運行会社(乗り入れる側)が、他社の所有する路線を走行する場合には線路使用権の契約が定められる。その契約では、前者が後者のどの区間で運行し、営業を行うかが子細に定められる。

前者は後者の路線を走行するが、貨客を問わず営業はしない契約形態もあり、それをオーバーヘッド・トラッケージ・ライト(Overhead trackage rights)またはインシデンシャル・トラッケージ・ライト(Incidental trackage rights)という。

時には、後者は自社での運行を取りやめ、前者の列車のみが運行されることがある。これは、路線の一部をリースさせているのと同義となる。

契約の期間

線路使用権は、必要に応じて一時的な契約であったり、長期に及ぶ場合もある。一時的に線路使用権を設定するときの例としては、災害により自社路線が被災した場合に、被災していない平行他社路線を使用して列車を運行する、というものがある。長期契約の例としては、他社路線を使用したほうが利益が高くなる場合や、他社路線を使用すると短絡できる場合がある。

アメリカの場合

ユニオン・ステーション(共同使用駅)は線路使用権を持つ例のひとつである。ユニオン・ステーションはたいていの場合、入換専業鉄道が保有しており、線路使用権も入換専業鉄道や、入換専業鉄道に出資している鉄道が使用する。

アメリカ合衆国においては、線路使用権の契約は陸上交通委員会に登録されており、公文書として閲覧できる。

韓国の場合

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運用例

脚注

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関連項目

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