日本電気
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日本電気株式会社(にっぽんでんき 、英文社名:NEC Corporation / 略称:NEC(エヌ・イー・シー)、旧英社名Nippon Electric Company, Limitedの略から)は、東京都港区芝五丁目(元東京都港区芝三田四国町)に本社を置く住友グループの電機メーカー。日電(にちでん)と略されることもある。一般的には略称のNECが使われ、ロゴマークや関連会社の名前などにもNECが用いられている。
住友電気工業と兄弟会社で、同社及び住友商事とともに住友新御三家の一角であるが、住友の象徴である井桁マークは使用していない。
連結従業員数 約15万6000人は、住友グループで最大の従業員数を擁し、日本の全企業でも9位に位置する。<ref>上位より、日立製作所、パナソニック、トヨタ自動車、日本電信電話、東芝、ソニー、富士通、日産自動車、NEC</ref>
目次 |
概要
有線・無線通信機器(携帯電話等の民生機器から、携帯電話基地局、テレビジョン放送設備、船舶無線、航空無線、宇宙通信等の大型機器まで)、コンピュータを主力事業としている。日本のマイコン、パーソナルコンピュータ市場では黎明期より手がけ、1976年のTK-80のリリースで、日本のマイコン市場の活性化に努めた。
日本において「NEC」という名称で親しまれているものに、パーソナルコンピュータがある。パーソナルコンピュータ事業は長らく日本電気本体(一時期は新日本電気も含まれていた)が事業を統括して、傘下の生産子会社(NEC米沢・NEC群馬・NEC新潟・日本電気データ機器)で製造を行う形を取っていたが、2001年10月に製造をNECカスタムテクニカ、個人向け(VALUESTAR・LaVie)の販売をNECカスタマックスに統合再編し、さらに2003年7月、この2社が合併したNECパーソナルプロダクツが事業を担う形になっている(企業向け(Mate・VersaPro)についてはNECパーソナルプロダクツで製造、日本電気本体が販売)。
東京証券取引所第一部上場、証券コード6701。
略歴
1899年7月17日設立。岩垂邦彦と米国ウェスタン・エレクトリック(現在のアルカテル・ルーセントの前身)が54%を出資する日米合弁会社であった。ウェスタン・エレクトリックは当初沖電機工場(現・沖電気工業)を合弁先に交渉したが、沖電機工場の沖牙太郎との間で条件がまとまらず成立しなかった<ref>沖電気工業『進取の精神 沖電気120年のあゆみ』2001年、P23 - 26[1]。</ref>。このため、ウェスタン・エレクトリックの代理人として交渉に当たっていた岩垂が自ら会社を興して提携相手となった。これは日本最初の合弁企業の事例とされる(1992年まで使用されていたNECロゴの字体はウ社の当時のロゴに由来している)。戦前では、1928年に日本電気の丹羽保次郎、小林正次らが昭和天皇の即位大礼の写真のファクシミリ通信を成功させた業績で知られる。
その後、住友財閥に経営委託され、第二次世界大戦で日米関係が悪化すると住友グループ傘下となった。このため、1943年から1945年までのごく一時期であるが「住友通信工業」という社名を名乗っていた(住友電気工業が当時既に存在していたためこの社名になったようである)。大戦期は陸軍の無線機を一手に引き受け、電波警戒機の開発も行っていた。
戦後は、通信関係や真空管や半導体など電子部品のほか、子会社「新日本電気」(のちの日本電気ホームエレクトロニクスとなり、現在は清算)による家電・無線通信機器分野への進出がされた。また、1958年のNEAC 1101からコンピュータの開発にも取り組み始めた。
1977年に当時会長であった小林宏治によって「コンピュータと通信の融合」をうたった「C&C」(Computer & Communicationの略)のスローガンが提唱され、新たな企業理念となる。これ以降、それまで「電電ファミリー」(例えば電話交換機では富士通と並び大手の一角と言われた)というイメージの強かったNECは、情報・通信系を中心とした総合電機メーカーへと変貌を遂げる。
1982年に発売された「PC-9800シリーズ」は、約10年間にわたって日本のパソコン市場を席巻し、全盛期には「国民機」とまで呼ばれるようになった。Windows以降の巨大な勢力であるPC/AT互換機とも激しい競争を繰り広げ、最終的には最後発でありながら規格を統合した(なお、他の日本メーカーの規格は比較的早い段階で消えていった)。往年の圧倒的シェアは無いものの、営々と築き上げた独自規格を断念するという大きな試練を経ながらなお首位を維持している。
C&Cの理念は小林の実質的な後継社長であった関本忠弘の時代にも引き継がれ、上記のPC-9800シリーズによる国内PCシェアトップに加え、1980年代後半には半導体生産で世界一位となるなど、日本を代表するエレクトロニクス企業へと成長した。創業以来の地に現在の本社ビルであるNECスーパータワーが建設されたのもこの時期である(建設中は森永製菓本社がある森永プラザビルを間借りしていた)。NECを含めた日本企業の国際半導体市場進出は、日米半導体摩擦問題として政治問題化するまでになった。この間、1983年には英文社名を現在のものに変更している。
実際にコンピュータ系の事業部門においては、日本の情報処理分野の生みの父の一人とされる水野幸男などが、汎用機や関本の好む大型技術案件だけに集中しがちなNEC自体の傾向を補正し、PCやUNIXなどの当時の次世代技術に他ベンダよりいち早く投資を続ける事により発展してきたという側面も大きい。
1990年代後半に至り、国内PC市場でのPC/AT互換機によるシェア浸食に加え、海外PC市場進出をめざし買収したパッカードベル社の不振、半導体市場での米国・韓国勢との競争激化といった要因により業績の勢いにかげりが見えた矢先に、防衛庁調達における価格水増し疑惑が発覚し、企業イメージを損なうこととなった。この責任を取る形で関本は会長を退き、社長も金子尚志から西垣浩司へと交代した。
西垣社長体制下において、不採算事業のリストラとガバメント強化施策に従い、家電分野から撤退した。また、2000年4月には社内カンパニーとしてNECソリューションズ・NECネットワークス・NECエレクトロンデバイスを設立したが、西垣の後を継いだ金杉社長体制において、半導体関連部門のNECエレクトロンデバイスは分社化(NECエレクトロニクス)、カンパニー制自体もわずか3年後の2003年4月に廃止された。 総合電機メーカーとしての暖簾を下ろし、C&Cコンセプトに立ち戻り、コンピュータシステム及び通信を中心とした電機メーカーになっている。
オフィスコンピュータ、サーバの分野では国内トップクラスのシェアを誇る。コンビニエンスストア、ホテルなどのバックオフィス用コンピュータは独占状態に近い。
通信分野に於いては通信衛星から光通信など様々な設備を販売している。また、海外メーカーなどの通信製品も販売している。
現在はマークとロゴの色は青色になっている(いわゆるCI刷新によるもの。NECロゴの色は元来、赤だった)。このロゴの使用を開始した1992年以降、対外的には「NEC」を通称とするようになっている。
創立100周年記念事業として、玉川事業場の一部を高層ビル群に建て替えた(NEC玉川ルネッサンスシティ)。
2006年現在、企業向けコンピュータシステムと通信システムのインテグレーション/コンサルティングにて利益を上げており、PCや携帯電話に関しては事業均衡を図り、リストラ(リストラクチャリング)を進めている。また、自社サーバ及びストレージの強化/国際市場への販売に力を入れ、対応を取っている。
通信キャリア関連において現在、トレンドな話題であるNGN (Next Generation Network) では、IT/NW機器業界では一番早くから対応を進めており、NECの製品であるUNIVERGEブランドもNGN関連の著名な製品となっている。
以前はNASDAQに米国預託証券(ADR)を上場していたが、米国の監査法人から求められていた保守・サポートサービスと製品が一体になった「複合契約」の収益分析が完了しなかったため、上場維持に必要なSECに対する2006年3月期の年次報告書を提出できず、2007年10月に上場を廃止した。NECのプレスリリース その後、SECとの間では2008年6月に和解が成立した[2]。また、この関連で2006年の中間決算より、日本国内向けの財務諸表の作成基準を従来の米国基準から日本基準に変更している。
採用・人事
2011年度の募集職種は、設計開発(ハードウェア、ソフトウェア)、システムエンジニア、営業、スタッフ(事業計画、経理、資材購買、人事、法務など)、研究開発。
2009年には、同年度中に国内研究員の約15%(約150人)を製品開発や営業、SEなどの事業部門に異動させる方針と報じられている<ref>2009年11月28日付日本経済新聞</ref>。
歴代社長等
代 | 氏名 | 在任期間 | 役職 |
---|---|---|---|
1 | 岩垂邦彦 | 1899年 7月 - 1926年12月 | 専務 |
2 | 大畑源一郎 | 1926年12月 - 1932年 6月 | 専務 |
3 | 志田文雄 | 1932年 6月 - 1938年 4月 | 専務 |
4 | 梶井剛 | 1938年 7月 - 1943年 2月 1943年 2月 - 1946年 1月 | 専務 社長 |
5 | 佐伯長生 | 1946年 1月 - 1947年 6月 | 社長 |
6 | 渡辺斌衡 | 1947年 6月 - 1964年11月 | 社長 |
7 | 小林宏治 | 1964年11月 - 1976年 6月 | 社長 |
8 | 田中忠雄 | 1976年 6月 - 1980年 6月 | 社長 |
9 | 関本忠弘 | 1980年 6月 - 1994年 6月 | 社長 |
10 | 金子尚志 | 1994年 6月 - 1999年 2月 | 社長 |
11 | 西垣浩司 | 1999年 3月 - 2003年 3月 | 社長 |
12 | 金杉明信 | 2003年 3月 - 2006年 3月 | 社長 |
13 | 矢野薫 | 2006年 4月 - 2010年 3月 | 社長 |
14 | 遠藤信博 | 2010年 4月 - | 社長 |
※梶井剛の任期途中の1943年2月以降から社長を置く。それまでは専務がトップマネージメント。
製品
製品・サービスは、コンピュータの生産/販売、コンピュータシステムの構築、インテグレーション(NECのパソコン一覧を参照)、携帯電話。
コンピュータ
社内カンパニー制時代はNECソリューションズに属していた。
NECのコンピュータの歴史
1950年代のパラメトロンコンピュータやFONTAC(富士通/沖/NEC共同コンピュータ)といわれる初期コンピュータを構築し、1960年代半ばに始まる通産省主体の大型プロジェクト超高性能電子計算機開発計画において、IBMなどの海外のコンピュータベンダに寄らない日本独自のコンピュータシステムを構築すべく、電機メーカに対し通産省の元でコンピュータシステムの開発を進めた。
その後、日本では1973年に米国からの圧力などでコンピュータの輸入自由化が決定された。通商産業省は、当時の国内コンピュータメーカーの体力ではIBMを初めとする海外メーカーに日本市場を席巻され打撃を受けるとして、当時6社あったコンピュータ業界の再編に乗り出し、東芝とNECを1つのグループとし、補助金を支給して各社に「IBM対抗機」の開発に当たらせた。
これがメインフレームACOSシリーズであり、非IBM互換として国内唯一の製品となる。Template:See
その後、汎用機とは別にニッチ製品として立ち上がったミニコンピュータ/オフィスコンピュータのMSシリーズ/N5200シリーズといった小型サーバ機のカテゴリに進出する。 その一方、通産省主導のΣプロジェクトに呼応し、EWS4800によるUNIXワークステーションといったUNIX製品群においても、CAE-2Dなどを発売した。
その後、UNIX戦争の影響やその後の、Windows OS ベースのサーバやワークステーションの躍進を受けての、国産UNIX市場の縮退により、自社独自開発のUNIX関連製品群を放棄、HP-UXのOEMへの縮退に至る。
現在、NECのコンピュータ事業は、企業向けにおいては同業他社の富士通/日立と同様にシステムインテグレーション (SI) 案件の受注及び、ミッションクリティカルコンサルティングサービスといったSIサービスに軸足を移し、そのSIに必要なソフトウェアパッケージの販売を含め、建設系ゼネコンのような総合力で利益を確保している。 また、非IBMという姿勢を変えず、その中でHP/SUNといったマルチOEM体制/自社Itanium系サーバの国際展開のバランスを取らんと苦闘している。これは競合他社、特に富士通と共通した姿勢である。
個人向けPC事業においては、上記の通り米沢/新潟/群馬といった分身生産子会社でのPCの生産を縮小再編し、台湾メーカを利用したファブリックな生産方式に移行しつつあり、元々利益の少ないパーソナル向けの製品群による事業均衡を図っている。
なお、情報処理産業の育成において、NECは水野幸男という逸材を輩出し、日本における汎用機黄金期といち早いUNIX分野でのエンジニアの育成という並立させる事が困難な問題を、比較的早期にクリアした企業である。
NEC製品を古くから愛用する一部マニアからは「ねっく」と親しみを込めて呼称されている<ref>ネック【ねっく】(光学ドライブ、PCメーカー) 古田雄介&ITmediaアキバ取材班</ref>。
- パーソナルコンピュータに関しては PC-9800シリーズ など、過去の製品の各項目を参照のこと。
汎用コンピュータ
- UNIX系
- SXシリーズ(スーパーコンピュータ)
- NX7000シリーズ
- NX7700i
- CX5000シリーズ(SUNからのOEM)
- シグマグリッド
- シグマブレード
- TX7シリーズ
- 特注機
- 汎用機
- DIPS系汎用機
- NEDIPS(NTTへのOEM)
- Windows系
- Express5800シリーズ
- TWIN-POSシリーズ
- 初期TWIN-POSにはMS-DOSを使用するシリーズもあった
- オフコン
- 生産終了機
- EWS4800シリーズ(生産終了)
- UP4800シリーズ(受注停止)
- N6300シリーズ(生産終了)
- N5200シリーズ(生産終了)
- N7200(生産終了)
- N6850(生産終了)
- System3100シリーズ
- System7100シリーズ
- FTシリーズ(提供終了)
- PO-POSシリーズ(生産終了)
ストレージ
- iStorage
パソコン
- PC98-NXシリーズ
- ファクトリコンピュータ
- FC98-NXシリーズ
- FC-NOTEシリーズ
- NBCシリーズ(ボードコンピュータ)
ソフトウェア
NECのパッケージソフトは、そのほとんどが企業システム向けである。下記ソフトウェア以外に業種に特化したパッケージソフトの開発,販売も行っている。
- クラスターソフト CLUSTERPRO
- アプリケーションサーバ WebOTX
- グループウェア StarOffice
- ERPソフト EXPLANNER
- その他 運用管理ソフト,セキュリティ対策ソフト,情報管理ソフト,統合開発環境等
通信関係
大部分が社内カンパニー制時代はNECネットワークスの事業分野だが、AtermやスピークスなどはNECソリューションズの商品だった。
- UNIVERGEソリューション
- IXシリーズ(ルーター)
- 電話交換機
- APEXシリーズ
- SV7000(PASSAGE DUPLE等IP電話用SIPサーバ)
- NEAX61(海外向けが多い)
- NEAX61Σ(国内NCC向けが多い)
- MMM
- Atermシリーズ
- COMSTARZシリーズ
- DATAX
- FAX・複合機
- スピークス
- MULTINA
- NEFAX
- NetSpart
- マイクロ波通信
- PASOLINK
携帯電話
社内カンパニー制時代はNECネットワークスに属していた。NECネットワークス唯一の一般向け事業分野でもあった。
ほとんどNTTドコモ向けだが、ソフトバンクモバイルにも旧デジタルフォン・デジタルツーカー時代から端末を提供している。また、かつてはツーカーグループ・DDIセルラーグループ(のちのau(KDDI / 沖縄セルラー電話))にも供給していたが、確執状態になったまま現在に至っている。日本における折たたみ(二つ折り)式端末のパイオニアで、2001年のNTTドコモ503iシリーズでN503iが多く売れたことが他社も折畳式に流れるきっかけとなった。
また、NECとパナソニック モバイルコミュニケーションズ(松下通信工業)は、第三世代携帯電話向けの端末・技術を共同で開発している。
CMキャラクターは、玉木宏(2007年頃から)と橋本麗香(2008年頃から)である(NTTドコモのみ。後者が加わってからは2人で共演)。
なお、ドコモ向けのデータ通信用端末は日本電気本体が手がけているが、ウィルコムとイー・モバイル向けデータ通信用端末はNECインフロンティアが、UQコミュニケーションズ向けデータ通信用端末はNECアクセステクニカがそれぞれ手がけている。
2010年4月より、カシオ計算機と日立製作所の合弁会社カシオ日立モバイルコミュニケーションズと経営統合し、携帯電話端末事業はNECカシオ モバイルコミュニケーションズとして統合されることとなった。
- NTTドコモ向け
- 自動車電話101型(NTT現行方式とNTT大容量方式に対応した、アナログ方式。パナソニック モバイルコミュニケーションズ(松下通信工業)・富士通との共同製造した端末。これと同じハンドセットを電池パックにセットすると、ショルダーフォン101型となる)
- TZ-802B(NTT現行方式とNTT大容量方式に対応した、アナログ方式。パナソニック モバイルコミュニケーションズ(松下通信工業)と共同製造した端末。商品名は携帯電話)
- TZ-803B(NTT現行方式とNTT大容量方式に対応した、アナログ方式。パナソニック モバイルコミュニケーションズ(松下通信工業)・三菱電機との共同製造した端末)
- アナログムーバN、N2(NTT現行方式とNTT大容量方式に対応した、アナログ方式。)
- デジタルムーバN、N2、N3(PDC方式。)
- ジュワッキー(かつてNECブランドで販売していた携帯電話端末。コマーシャルのイメージキャラクターにジュビロ磐田の中山雅史を起用していた)
- N1xx(PDC方式。800MHZ帯の携帯電話端末のN10xと1.5G帯携帯電話端末(シティフォン)のN15xがある)
- N2xx(PDC方式。)
- N2xxi(PDC方式。iモード対応):N209i、N210i、N211i、N211iS
- N25xi(PDC方式。):N251i、N251iS、N252i、N253i
- N30x(PDC方式。DoPa対応の携帯電話端末)
- N50xi(PDC方式。):N501i、N502i、N502it、N503i、N503iS、N504i、N504iS、N504iC、N505i、N505iS、N506i、N506iS、N506iSII
- N60xi(FOMA):SIMPURE N、SIMPURE N1
- N601wg(PDC方式とGSM900帯方式に対応した携帯電話端末。ドコモ中央の契約者しか契約出来ない。NTTドコモ大手町支店のみ取り扱う)
- N601ps(PDC方式。ぷりコール対応の携帯電話端末)
- N70x(FOMA):N700i、N701i、N701iECO、N702iD、N702iS、N703iD、N703iμ、N704iμ、N705i、 N705iμ、N706i、N706ie
- N8xx(PDC方式とPHS方式を一緒にした、ドッチーモ対応の携帯電話端末)
- N200x(FOMA):N2001、N2002
- N2051(FOMA)
- N2102V(FOMA)
- N2701(FOMAとPDC方式両方に対応したデュアルネットワーク機)
- N90xi(FOMA):N900i、N900iS、N901iC、N901iS、N902i、N902iS、N903i、N904i、N905i、N905iμ、N906i、N906iμ
- N90xiG(FOMA。W-CDMA方式とGSM900帯方式に対応した携帯電話端末):N900iG
- N90xiL(FOMA/無線LANデュアル端末「PASSAGE DUPLE、ホームU等対応」):N900iL、N902iL、N906iL
- N902iX HIGH-SPEED(FOMA。FOMAハイスピードに初めて対応)
- N-0xA(FOMA):N-01A、N-02A、N-03A、N-04A、N-05A、N-06A、N-07A、N-08A、N-09A
- N-0xB(FOMA):N-01B、N-02B、N-03B
- PDAタイプ :Exire、ExireⅡ DoPa通信機能内蔵のQWERTYキー搭載のPDAで、メール、メッセンジャー、Web閲覧などが可能
- ワイドスター(サテライト)ポータブルフォンN11(衛星携帯電話。赤道上空36000kmの静止軌道に浮かぶ2機の通信衛星N-STARにより、地上波では圏外となる山間部などでも使用できる。2001年から名称をワイドスターに変更)
- ソフトバンクモバイル向け
- デジタルホン/デジタルツーカー時代
- J-PHONE時代
- vodafone時代
- V601N(日本初のアナログテレビチューナー内蔵、PDC)
- Vodafone 703N(Vodafone 3G端末、W-CDMA)
- Vodafone 802N(Vodafone 3G端末、W-CDMA)
- Vodafone 804N(Vodafone 3G端末、W-CDMA、GSM)同社初の着うたフル対応機・450MBのメモリ内蔵
- ソフトバンクモバイル時代
- SoftBank 705N(SoftBank 3G端末、W-CDMA、GSM)
- SoftBank 706N(SoftBank 3G端末、W-CDMA、GSM)
- SoftBank 820N(SoftBank 3G端末、W-CDMA)
- SoftBank 821N(SoftBank 3G端末、W-CDMA)
- SoftBank 821N GLA(SoftBank 3G端末、W-CDMA)
- SoftBank 830N(SoftBank 3G端末、W-CDMA)
無線・通信関係に関しては、かつて日本陸軍の無線・通信設備を一手に引き受けていた。陸軍の無線機は電力供給がままならない状況を想定していたため、日本の低い工業技術力を背景にしながらある程度実用になったことで知られている(特に軍用機用)。一方で、日本無線が独占していた日本海軍の無線機は通じないことで有名だった。
放送関係
社内カンパニー制時代はNECネットワークスに属していた。
従来はテレビカメラからマスター機器、送信機器まで製作から送信まで一貫したラインナップを誇っていたが、現在は、テレビ局のテレビマスター装置(NECでは「APS装置」と呼ぶ)、CMバンクシステム、中継器及び送信機を製造しており、多くの放送局に納入実績がある。最近では、デジタル放送システムを納入している。また、ラジオマスター装置も製造している。
マスター装置の系列局・放送波毎の納入状況は次の通りである。
- 日本放送協会(NHK) 渋谷放送センター(地上波・BSともに)と全ての地方局
- JNN系列局 TBSと大半の系列局
- NNN系列局 日本テレビと過半数の局(STV、YBCなど)
- ANN系列局 テレビ朝日と過半数の局(ABA、KHBなど。ABCはラジオでも当社のマスターを納入している。)
- TXN系列局 テレビ東京・TVO(デジタル)・TSC
- FNN系列局 THK・STS・TKU・UMK(NNN・ANNクロスネット)・KTS
- 独立U局系 TOKYO MX・テレ玉・チバテレ・群馬テレビ・とちぎテレビ・ぎふチャン
- 民放BSデジタル BS-TBS
- CS放送(かきかけ)
- AMラジオ局(かきかけ)
- FMラジオ局(コミュニティー放送以外)(かきかけ)
※その他、短波ラジオ放送局のラジオNIKKEIも当社のマスターを納入している。
また近年では、英BBCに世界初となるDVB-T2方式の送信機を納入している。
分社/子会社化した部門の製品
IC(集積回路)関係(NECエレクトロニクス)
- 各種カスタムLSI
- MIPSアーキテクチャ系CPU(RISC CPU)
- 汎用機用CPU
- NOAHシリーズ
- 独自CPU
- R810シリーズ(RISC CPU)
- AV用システムLSI
- EMMAシリーズ
- 汎用マイコン
- 32bit:V850
- 16bit:78K0R
- 8bit:78K0、78K0S
(参考)V800シリーズ(V810/V830/V850など)、78K(78K0、78K0S、78K0R、78K4など)
メモリ関連(エルピーダメモリ:旧NEC日立メモリ)
1980年代、NECにおいて最大の利益を上げ、企業の屋台骨であった半導体部門も、東アジアにおいて日本製製造装置を輸入してメモリを製造するサムソンなどの韓国や台湾の半導体企業群の隆盛により、著しく価格が下落したことにより利益を上げることが難しくなった。これにより、利益を上げるにもシェアの低下や開発力の維持が一ベンダーでは維持できなくなったメモリ関連の事業部及び工場群を、2000年に日立製作所のメモリ関連事業部と統合し、別会社に移行した。
その後、エルピーダは外部から開発/工場更新の資金を調達し、三菱電機のメモリ事業部門を買収したため、NECの出資比率は日立などに次いで3位となっている。すでに持分法の対象以下の比率となっており、NECの関連会社からははずれている。
照明(NECライティング)
1950年に日本電気のラジオ事業部で蛍光ランプを試作したのが始まり、清算された日本電気ホームエレクトロニクスから引き継いだ事業。1970年代にはアメリカの管球・照明器具メーカー、シルバニア(現在はオスラム傘下)との合弁会社「日本電気シルバニア株式会社」が展開していた。 現在ランプ類を製造している水口工場は全国でも有数の規模を誇る管球工場であり一般ユーザー向け商品(下記の2製品が代表例)のほか特殊用途向け蛍光ランプのOEM生産も比率が高くなっている。
- ホタルック:消灯後もしばらく光り続ける蛍光灯。阪神・淡路大震災の教訓を基に開発された。
- ライフルック
宇宙関係(NEC及びNEC東芝スペースシステム)
1956年に東京大学にロケット用テレメトリ送受信装置を納入したのが始まり。
過去の製品
これらの製品はすべて生産終了している。
マイコン
LSI
パソコン
携帯情報端末(PDA)
ワープロ専用機
- 文豪シリーズ
家庭用ゲーム機
- PCエンジン
- PCエンジンシャトル
- PCエンジンコアグラフィックス
- PCエンジンコアグラフィックスII
- PCエンジンGT
- PCエンジンLT
- PCエンジンスーパーグラフィックス
- CD-ROM²
- PCエンジンDuo
- PCエンジンDuo-R
- PCエンジンDuo-RX
- PC-FX
デジタルビデオレコーダー
製造・研究拠点
NECの組織は論理的にはビジネスユニット-事業本部-事業部の階層構造をとっている (研究所はビジネスユニット上の階層をR&Dユニットと位置づけている)。 これとは別に、物理的な所在地として下記の事業場・研究所がある。
事業場
- 通信機器生産および研究開発
- コンピュータおよび通信機器生産
- 研究開発
- 通信機器生産
研究所
- 中央研究所:ただし所在地としての中央研究所(神奈川県川崎市宮前区)は既に廃止されており、現在は田町事業場および玉川事業場の中にある。)
- 筑波研究所(茨城県つくば市)
- 関西研究所(奈良県生駒市)
- 関西デバイス研究所(滋賀県大津市)
- 相模原研究所(神奈川県相模原市中央区)
- YRP技術センター(神奈川県横須賀市横須賀リサーチパーク内)
- 第3世代、第4世代携帯電話の研究開発
関連会社
提供番組
現在
- となりのマエストロ(毎日放送制作・TBS系列)※4月より新規(4月4日のTBS制作「歴史がくつがえる!?ナスカの地上絵に巨大ピラミッドが…」の特番より)
- サンデーモーニング(TBS系列)
- 報道ステーション(テレビ朝日)
金曜→月曜→月曜PT扱いを経て2009年9月28日で降板したが2010年4月7日より水曜日提供で復帰。
- 金曜ロードショー(日本テレビ系列)
- 日経スペシャルガイアの夜明け(テレビ東京系列)
- ケーブルナビゲーション〔CTY(三重県四日市市のケーブルテレビ局)。複数提供〕
過去
- 岡本綾子のNECスーパーゴルフ(テレビ東京、1社提供だったが末期は同社を含む複数社提供となった)
- BB-wave.tv(テレビ東京、1社提供)
- あすの世界と日本(日本テレビ)
- TIME21(日本テレビ、冠スポンサー)
- スーパーテレビ情報最前線(日本テレビ、冠スポンサー)
- それは秘密です!!(日本テレビ、「TIME21」の移行により降板)
- アンテナ22(日本テレビ)
- うたばん(TBS)
- JNNイブニング・ニュース(TBS・土曜のみ)
- JNN報道特集(TBS)
- 報道特集NEXT(TBS)
- 悪魔の契約にサイン(TBS)
- 野生の王国(毎日放送制作、腸捻転解消後のTBS系列の冠スポンサー=一時は1社単独協賛で「NECアワー」として放映。解消前は親会社の住友グループの一員として協賛)
- 地球発19時(毎日放送制作・TBS系列)
- 北緯35度の風(毎日放送制作・TBS系列)
- ダウトをさがせ!(毎日放送制作・TBS系列)
- ジャングルTV ~タモリの法則~(毎日放送制作・TBS系列)
- リアルタイム(毎日放送制作・TBS系列)
- サタモニ!(毎日放送制作・TBS系列)
- 知っとこ!(毎日放送制作・TBS系列)-番組開始~2010年3月27日放送分まで
- ダンロップフェニックストーナメント(毎日放送・宮崎放送共同制作・TBS系列、2001年-03年・2006年-07年)
- 土曜劇場(フジテレビ)
- ゴールデン洋画劇場(フジテレビ)
- FNNニュース(フジテレビ・土曜深夜のみ)
- ザ!世界仰天ニュース(日本テレビ)
- 真相報道バンキシャ!(日本テレビ)
- いきなり!黄金伝説(テレビ朝日)
- クイズ雑学王(テレビ朝日系列)(2009年10月7日の「シルシルミシルゴールデン3時間スペシャル」より※「相棒8」のスペシャル提供時も同様)~2010年3月31日の「シルシルミシルゴールデン春の3時間スペシャル」を持って降板。→2010年4月より報道ステーションの水曜日提供へ戻る。
- 空から日本を見てみよう(テレビ東京系列)※2009年12月までの一時期提供。→2010年4月より日経スペシャルガイアの夜明けに出戻り。
ほか
関連項目
- BIGLOBE(プロバイダ)
- 世界ゴルフ選手権(NEC招待、2006年からはブリヂストンに変わりNECは撤退)
- NEC玉川ルネッサンスシティ
- 毎日放送 - MBS設立以来の大株主で、現在もMBS第6位の大株主。そのため上記の通り同局製作番組に提供番組が多い。
- Wisdom - NECが無料で提供しているビジネス情報提供サービス
- デジタル所さん - CMキャラクターとして起用された。
- らくらく無線スタート
- バザールでござーる - CMキャラクター。様々なグッズが作られている。
- NEC軽井沢72ゴルフトーナメント(1992年から毎年8月にNECグループの主催により行われている女子プロゴルフトーナメント)
- NEC車いすテニスツアー
- NEC車いすテニスマスターズ
- OBPキャッスルタワー
- ららぽーと横浜 - 旧横浜事業場跡地。
- 東京ヴェルディバレーボールチーム - ユニフォームスポンサー
- 半導体メーカー売上高ランキング
- 半導体・製造装置メーカー売上高ランキング
- 世界の軍事企業の売上高ランキング
所属スポーツチーム・選手
- NECレッドロケッツ(女子バレー部、Vリーグ)
- NECグリーンロケッツ(ラグビー部、トップリーグ)
- 福嶋晃子(女子プロゴルフ選手)
- 瀬川晶司(将棋のプロ棋士 元々NEC関連会社勤務だった)
過去所属していたチーム・選手
- NECブルーロケッツ(男子バレー部、Vリーグ、2009年休部)
- NECパープルロケッツ(女子バスケット部、日本リーグ、1997年廃部)
- モンテディオ山形(元NEC山形サッカー部、Jリーグ・J1=現在もNECのロゴをユニホームに掲出)
- 山下訓史(陸上競技、三段跳び日本記録保持者)
- 増田明美(陸上競技(マラソン)、1986年 - 1992年所属)
- 浅越しのぶ(プロテニス選手、2006年引退)
- 清水宏保(リレハンメルオリンピック - トリノオリンピック代表スピードスケート選手、1998年4月 - 2008年3月所属)
- 吉冨桂子(アテネオリンピック代表女子バドミントン選手、旧九州日本電気所属、現ルネサスSKYコーチ)
- 末綱聡子(北京オリンピック代表女子バドミントン選手、旧NEC SKY所属、現ルネサスSKY所属、2010年4月所属会社のグループ離脱)
- 前田美順(北京オリンピック代表女子バドミントン選手、旧NEC SKY所属、現ルネサスSKY所属、2010年4月所属会社のグループ離脱)
脚注
外部リンク
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