ソフトバンクモバイル

出典: Wikipedio

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ソフトバンクモバイル汐留本社（東京汐留ビルディング）

ソフトバンクモバイル株式会社（英文社名：SOFTBANK MOBILE Corp.、ブランド名：SoftBank）は、日本で携帯電話などの無線通信サービスを提供するソフトバンクグループの株式会社である。

目次

概要

  • 世界中に拠点を持つ携帯電話事業会社であるボーダフォンの日本法人であったボーダフォン株式会社を、2006年にソフトバンクグループが友好的に当時破格といわれた額で買収し、同年10月1日をもってソフトバンクモバイル株式会社へ社名を変更した。また現在、全国1社体制である。
  • 携帯電話契約数は約2,234万契約であり、国内の携帯電話市場における市場占有率（シェア）は約19.7%<ref>社団法人 電気通信事業者協会 (TCA) 事業者別契約数（2010年5月末現在）</ref>で3位（2010年5月末現在）。
  • 2008年度いっぱいで第2世代移動通信システム（2G）の新規利用（新規契約・方式変更）を停止し、2010年3月31日AM2:00を持って、2Gサービスを終了（契約解除）した（その影響で、当月の契約数が121,400の純減となった）。元2Gユーザーは2010年9月30日まで同一の電話番号で第3世代移動通信システム（SoftBank 3G）の新規契約ができる。
  • 2007年度から純増数がNTTドコモやKDDI（auブランド。沖縄セルラー電話を含む）、イー・モバイルなどを抑え1位となる月が多い。そして純増数が26ヶ月連続で首位となり、翌月NTTドコモに抜かれるが再度その翌月に首位となるなど激しいシェア競争をしている。これは、端末ラインナップの増加、料金プラン「ホワイトプラン」「ホワイト家族24」などの人気が高いこと、加えて、いわゆるスパボ一括、法人向けには大規模な無料貸し出し（実質の相対無料プラン）を行っていること、iPhone人気などが理由として挙げられる。しかしながら大都市圏を除く地方では、依然としてNTTドコモやauが優勢である。
  • 既存キャリアの中で歴史は浅いが、写メールを始め現在は他社でも当たり前のように定着しているサービスには同社が初めて開始したものも多い。2008年からはアップルのiPhoneの国内独占販売キャリアとなっている。iPhoneは操作性やアプリケーションの豊富さが人気に拍車をかけ、日本におけるスマートフォンのさきがけとなっている。
  • 電波状況が比較的悪いと言われてきたSoftBankだが、「電波改善宣言」と称して2010年度中をめどに基地局を倍増する計画をしている。そのため、要望フォーム等を作り、携帯電話の電波が入りにくい、入らないエリアへの対応を行っている。
  • また、ホームアンテナやWi-Fiルーター（法人）の無料提供も行っている。

沿革

画像:SOFTBANK Mobile phone tower.jpg
ソフトバンク1.5G電波送信塔
  • 1984年（昭和59年）10月 ： （初代）「日本テレコム株式会社」設立
  • 1986年（昭和61年）7月 ： 日本国際通信企画株式会社（ITJ）設立
  • 1986年（昭和61年）12月9日 ： 鉄道通信株式会社（現：ソフトバンクモバイル）設立
  • 1987年（昭和62年）4月 ： 日本国有鉄道から事業を引き継ぎ営業開始
  • 1987年（昭和62年）8月 ： 日本国際通信企画株式会社が商号を日本国際通信株式会社に変更
  • 1989年（平成元年）5月1日 ： 鉄道通信株式会社が日本テレコム株式会社と合併し、社名を（2代目）「日本テレコム株式会社」に変更
  • 1991年（平成3年）～1992年（平成4年） ： 株式会社東京デジタルホン（他、関西・東海）設立
  • 1994年（平成6年）～1995年（平成7年） ： 株式会社デジタルツーカー九州（他、中国・東北・北海道・北陸・四国）設立
  • 1994年（平成6年）9月6日 ： 東京証券取引所及び大阪証券取引所の各市場第二部に上場（1996年に各市場第一部に指定）
  • 1997年（平成9年）10月1日 ： 日本テレコム株式会社が日本国際通信株式会社を合併
  • 1998年（平成10年）5月25日 ： ビーティ・コミュニケーションズ・サービス株式会社設立
  • 1998年（平成10年）11月30日 ： 株式会社IMT-2000企画設立
  • 1999年（平成11年）8月31日 ： 日本テレコム株式会社がビーティ・コミュニケーションズ・サービス株式会社を完全子会社化（商号を日本テレコムコミュニケーションズサービス株式会社に変更）
  • 1999年（平成11年）10月 ： デジタルホン、デジタルツーカー各社がＪ-フォン東京株式会社等「Ｊ-フォン」を冠した商号に変更
  • 2000年（平成12年）2月 ： 日本テレコム株式会社が株式会社IMT-2000企画企画を子会社化
  • 2000年（平成12年）4月1日 ： 株式会社IMT2000企画がＪ-フォン株式会社に社名変更
  • 2000年（平成12年）5月1日 ： 日本テレコム株式会社が日本テレコムコミュニケーションズサービス株式会社を合併
  • 2000年（平成12年）5月9日 ： Ｊ-フォン株式会社が携帯電話9社による第三者割当増資を引き受け、9社の議決権の過半を有する筆頭株主となる
  • 2000年（平成12年）10月1日 ： 合併により全国3社（事業会社）体制へ
    • Ｊ-フォン東京株式会社を存続会社としてＪ-フォン北海道株式会社、Ｊ-フォン東北株式会社を合併し、商号をＪ-フォン東日本株式会社に変更
    • Ｊ-フォン関西株式会社を存続会社としてＪ-フォン北陸株式会社、Ｊ-フォン中国株式会社、Ｊ-フォン四国株式会社、Ｊ-フォン九州株式会社を合併し、商号をＪ-フォン西日本株式会社に変更
    • Ｊ-フォン東海株式会社はそのまま存続
  • 2001年（平成13年）10月 ： Vodafone International Holdings B.V.（以下、英ボーダフォン）による日本テレコム株式会社の株式公開買付けの結果、親会社であるVodafone Group Plcが日本テレコム株式会社の議決権の過半を有する親会社となる
  • 2001年（平成13年）11月1日 ： Ｊ-フォン株式会社がＪ-フォン東日本株式会社、Ｊ-フォン東海株式会社、Ｊ-フォン西日本株式会社を合併
  • 2002年（平成14年）8月1日 ： 日本テレコム株式会社が、商号を日本テレコムホールディングス株式会社に変更し、事業を承継する完全子会社（3代目）日本テレコム株式会社（現：ソフトバンクテレコム株式会社）を会社分割（新設分割）にて設立し、純粋持株会社に移行
  • 2003年（平成15年）10月1日 ： Ｊ-フォン株式会社が商号をボーダフォン株式会社に変更
  • 2003年（平成15年）11月14日 ： 日本テレコムホールディングス株式会社が日本テレコム株式会社の株式の総てをリップルウッドへ譲渡
  • 2003年（平成15年）12月10日 ： 日本テレコムホールディングス株式会社が商号をボーダフォンホールディングス株式会社に変更
  • 2004年（平成16年）6月 ： 英ボーダフォンがボーダフォンホールディングス株式会社の株式を公開買付けし、96.08%取得
  • 2004年（平成16年）10月1日 ： ボーダフォンホールディングス株式会社を存続会社としてボーダフォン株式会社を合併し、商号をボーダフォン株式会社に変更。英ボーダフォンの株式の所有割合が97.68%に上昇
  • 2005年（平成17年）5月13日 ： 少数特定者持株数が上場株式数の90%超となった為、東京証券取引所及び大阪証券取引所が株式を監理ポストに割り当てる
  • 2005年（平成17年）8月1日 ： 上場廃止となる
  • 2006年（平成18年）3月17日 ： 英ボーダフォンが日本法人の携帯電話事業を1兆7,500億円でソフトバンクに売却することで合意
  • 2006年（平成18年）5月18日 ： 10月1日より社名をソフトバンクモバイルに、ブランド名をSoftBank（ソフトバンク）に変更すると発表
  • 2006年（平成18年）10月1日 ： 商号をソフトバンクモバイル株式会社に変更
  • 2007年（平成19年）6月 ： ソフトバンクモバイル株式会社が監査役会設置会社に移行

世界対応ケータイ

2010年5月現在、通話は206の国と地域、SMSは206の国と地域、MMS・ウェブは138の国と地域、パケット通信は138の国と地域、TVコール（テレビ電話）は51の国と地域で端末利用が可能となっている。 なお、3G(W-CDMA)専用の端末の場合、通話、SMS、MMS・ウェブ、パケット通信は69の国と地域、TVコール（テレビ電話）は51の国と地域で端末利用が可能となっている。

現在の日本の携帯電話会社のなかでは、英国のボーダフォンの日本法人であったことも関係して、海外エリア拡大に特に力を入れており、端末利用が可能な国は非常に多い。

また、日本国内専用の3G機種の利用者には、GSM対応端末をレンタルできるソフトバンク海外レンタルというサービスもあり、USIMカードを差し替えるだけで電話番号・メールアドレスを変えずに利用できる。

なお同社では、ソフトバンクモバイルに加入していない人に対しても、一般的なレンタルサービスを行っている。

株式

現在の株主および保有率

株主は、ソフトバンクの孫会社であるBBモバイル株式会社株式会社が全株を保有しており、BBモバイルの全株を保有する子会社モバイルテックを介してソフトバンクがすべての株式を間接保有している。なお、このBBモバイルはボーダフォン株式会社をソフトバンクグループが買収する以前には、ソフトバンクグループが独自に携帯電話事業に新規参入する計画で、その事業会社となる予定であった（実際、総務省から2005年11月10日付でBBモバイルに対し携帯電話事業が認定されている）。しかし、BBモバイルは、下記の手法でボーダフォン株式会社（当時）を傘下におさめたことで携帯電話事業に参入したため、2006年4月28日に新規参入認定を総務省宛て返上することを発表した。

2006年4月に行われた株式公開買い付け（TOB）では、99.54%までしか応募がなく、以下の株主構成となった（ソフトバンクによる株式会社の完全子会社化はできなかった）。

  • BBモバイル株式会社 - 529万9814株、議決権の97.6%
  • メトロフォン・サービス株式会社 - 10万3099株、議決権の1.9%（メトロフォンはBBモバイルに買収され完全子会社となった）

その後、2006年6月9日に総務大臣が産業活力再生特別措置法（産活法）の事業再構築計画を認定。同年7月4日には、産活法を活用した現金交付による株式交換契約を締結。同年8月15日までに株式交換を実施し、78億円で少数株主が保有していた残りの0.46%の株式をBBモバイルが取得し、ボーダフォンを完全子会社化した。

親子関係は、ソフトバンク（持株会社） > モバイルテック > BBモバイル > ソフトバンクモバイル（ソフトバンクから見ると曾孫会社にあたる）

ソフトバンクによる買収以前の株主および保有率

ソフトバンクグループによる買収が行われる以前の主な株主は、以下のとおりであった。

  • Vodafone International Holdings B.V.（491万6372株、議決権の90.6％）
  • Vodafone Europe B.V.（28万2816株、議決権の5.2％）
  • メトロフォン・サービス株式会社（10万3099株、議決権の1.9％）（メトロフォンは英ボーダフォンの完全子会社）

ボーダフォンによる買収以前の株主および保有率

英ボーダフォングループによる買収が行われる以前（2001年2月）のJ-フォン株式会社（持株会社）の主な株主は、以下のとおりであった。

  • 日本テレコム株式会社 - 54%
事業としては現在のソフトバンクテレコムだが、法人としては、2002年の持株会社移行そして2004年の吸収合併による事業継承の結果、現在はソフトバンクモバイルそのものである。
この持株会社が、J-フォン地域3社（東日本、東海、西日本）の株式過半数を所有

事業展開

1991～92年に日本テレコム株式会社が主体となり東名阪にデジタルホンを設立。

1994年から日産自動車（以下「日産」）が主体のツーカーグループと同時に、NTTドコモ、DDIセルラー/IDOグループ（現KDDIのau）に次ぐ携帯電話事業の第3勢力として事業開始。東名阪以外の地区は日産と日本テレコムとの共同出資で、旧デジタルツーカーを設立し、1996年1月より、ツーカーグループと合同で全国展開が行われた。

デジタルホン

  • 1991年7月6日 - 東京デジタルホン
  • 1991年11月25日 - 関西デジタルホン
  • 1992年3月7日 - 東海デジタルホン

デジタルツーカー

  • 1994年3月15日 - デジタルツーカー九州
  • 1994年10月28日 - デジタルツーカー中国
  • 1995年4月28日 - デジタルツーカー東北
  • 1995年7月28日 - デジタルツーカー北海道
  • 1995年9月4日 - デジタルツーカー北陸
  • 1995年10月4日 - デジタルツーカー四国

J-PHONE

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J-フォンセンター名古屋
  • 1997年2月 ： 東京デジタルホンがコミュニケーションネーム「J-PHONE」を使用開始。イメージキャラクターに永瀬正敏とキャシー・チャウを起用したCMや広告を展開する。ロゴマークは斜体で、J-PHONE
  • 1997年11月 ： 携帯電話でのEメール送受信サービスとしては日本初となるSky Walker（スカイウォーカー）を開始
  • 1998年3月 ： イメージキャラクターに藤原紀香（当初は旧Ｊ-フォン東京地区のみ、後に東海地区を除く全国）や優香（東海地区のみ）やフェイ・ウォン（関西地区のみ）を起用したCMや広告が流れ、OLなど女性を中心にブームが起こる
  • 1999年8月 ： 日産の経営悪化で、携帯電話事業など自動車との関連が薄い事業から撤退する事になり、日産が保有していたデジタルツーカー6社の株式を、デジタルホン3社を有する日本テレコムに譲渡
  • 1999年10月 ： デジタルツーカー各社が「Ｊ-フォン」を冠した商号に変更し、全国統一ブランドとなった（デジタルツーカーの合弁相手であったツーカー3社は、第二電電（現KDDI）に譲渡）
  • 1999年12月 ： J-スカイサービス（現Yahoo!ケータイ）開始
  • 2000年10月 ： 9地域会社のうち8社が東日本・西日本の2社へ統合。東海のみそのまま存続し、全国3社体制となる
  • 2000年12月 ： 携帯電話初モバイルカメラ搭載携帯電話（J-SH04）発売
  • 2001年6月 ： 写メールキャンペーン開始
  • 2001年11月 ： 東日本・東海・西日本の3社が統合し、全国1社体制となる
  • 2002年3月 ： 契約者数が、事業開始後初めてauを上回る
  • 2003年10月 ： ブランド・会社名をJ-PHONEからVodafoneへ変更

ボーダフォン

画像:Vodafone Mobile SHOP ikebukuro japan.jpg
ボーダフォンショップ
  • 2001年10月 ： 筆頭株主である日本テレコムが英ボーダフォングループの傘下となった事に伴い、Ｊ-フォンもVodafoneグループとなった。これにより、2003年のブランド名変更まで、J-PHONEロゴの下にVodafoneロゴを並べる形のロゴマークへ変更した。
  • 2002年12月 ： NTTドコモやエリクソン等が中心となって開発した、W-CDMA方式（別名：UMTS）による第三世代携帯電話サービスVodafone Global Standard（略称VGS、2004年末発売シリーズから「Vodafone 3G」に名称変更）を開始。エリアは小型基地局を中心として急速に広めたが、一部の地域では64kbpsまでしか通信できず、屋内や地下鉄のカバレッジにも問題があった。さらに、初期の端末はボーダフォンライブの機能が使えないなど、競合するNTTドコモのFOMA、auのCDMA 1Xに劣り、見通しに暗雲が立ち込めていた。その間ボーダフォンは第2世代PDC方式サービスを主力とし、2004年末から発売のVodafone 3Gより第三世代へ注力することが発表された。
  • 2003年10月1日 ： 商号、ブランド名共にＪ-フォンからボーダフォンに変更した。当初は社名に「Ｊ－フォン」を残したままボーダフォンブランドを導入する予定であったが、親会社の意向もあり社長のダリル・E・グリーン（当時）の決断で社名も含めて変更することになった。なおボーダフォングループでは、通常社名がボーダフォン××と地域名が付く。これに倣うとボーダフォンジャパンとなるが、グループ内では「ボーダフォンK.K.」と定義された。また登記簿上の名称も（地域名を付けない）ボーダフォン株式会社とし、他地域のボーダフォン事業会社（OpCo: オプコという）にない名称となった。
  • 2004年4月 ： 前年のブランド名変更の際、掲げられた「ボーダフォンから10の約束」を、自社Webサイト上から削除し、以下のようなサービスの改定が発表された。
    • 「ハッピータイム」（土日祝日はVodafone端末に電話をすると終日1分5円）は「ハッピータイム2」（土日祝日のVodafone端末への電話は5分話せばその後の30分間が無料）となり、「TVコール」（テレビ電話）の通話料を音声通話と同額から1.8倍へと改定前の料金に戻すなど、迷走する姿が明らかになる。「ハッピーボーナス」（2年契約することで基本料金が安くなるなどの特典が受けられるオプション契約）などで顧客を集めた後の改定にユーザーから反感の声が上がった。ボーダフォンは料金改定の措置として「年間割引」や「ハッピーボーナス」の解除料を一時的に無料にした<ref>ボーダフォン、ハッピーボーナスなどの解除料を条件付きで無料に</ref>。
    • 第三世代携帯電話サービスの遅れや料金制度の変更に対する強い不満を感じた契約者の解約などで、契約数は低迷。2004年3月期連結決算では減収減益。日本テレコム売却の影響もでて赤字に転落した。NTTドコモやKDDI(au)が増収増益で過去最高の最終利益を記録する中で対照的な結果となった。
  • 2004年6月23日 ： 社長のダリル・E・グリーンは役員改選の取締役会直前にして「一身上の都合」を理由に辞任（J.ブライアン・クラークが暫定的に社長を勤める）。その後、インドの通信会社・TETEの社長に就任したが、2007年5月に退任。翌6月、日本にまた戻りマンパワージャパンの代表取締役社長に就任した。
  • 2004年7月 ： 解約者数が新規契約者数を上回る（純減）になった。この状況を巻き返すため、8月、NTTドコモでiモードやFOMAの開発で中心的な役割を担ったNTTドコモ前副社長の津田志郎を社長に迎え入れることを発表した。
  • 2004年11月21日 ： Vodafone 3GシリーズおよびVGSシリーズ限定でパケット定額制サービス「パケットフリー」を開始した。
  • 2004年12月1日 ： 津田が社長に就任。また、2005年より埼玉県さいたま市のサッカークラブ・浦和レッドダイヤモンズのユニフォームスポンサーになる。
    • オンネットグループ内の通話が無料になるボーダフォンモバイルオフィス（通称: 社員間通話定額）を開始（2005年改定）。
    • 3G端末の出遅れや3G冬モデルで採用された「世界共通ユーザインタフェース」への馴染みの無さからの敬遠、犯罪に悪用されるなどのプリペイド携帯へのネガティブイメージにより、2005年1月～3月に再び純減を記録。2005年4月より、津田が会長へ退き英ボーダフォン社長で元日本テレコム社長でもあり、日本の携帯ユーザーの志向や市場を知る、ウィリアム・T・モロー（通称: ビル・モロー）を社長に迎え入れることとなった。その後、国内市場のニーズに合わせた端末の導入などの梃入れを行い、加入者の激減に多少歯止めがかかった。
  • 2005年4月20日 ： 新たに3つの料金定額サービス（通称：ボーダフォン3つの定額、後に「LOVE定額」が加わり「ボーダフォン4つの定額」）を追加発表。<ref>ITmedia：ボーダフォン「メール定額」「家族間通話定額」を発表</ref>。
  • 2005年10月11日 ： 携帯電話業界初、料金定額の新サービスLOVE定額を発表<ref>ボーダフォン、4つ目の定額「LOVE定額」導入</ref>。
  • 2006年3月17日 ： 英ボーダフォンはボーダフォン日本法人をソフトバンクに1兆7,500億円で譲渡することを決定。今後は日本法人の社名変更をする方針である事が明らかになった。
  • 2006年4月4日 ： 津田ほか6人の取締役の退任予定とソフトバンク側からの役員派遣予定が発表された（モローは留任）。
  • 2006年9月1日 ： 家族向け割引サービス「家族割引」改定。請求先名義や契約者名義の異なる回線で加入できるように改定され、また地域が異なる回線同士でも加入できるようになり、副回線も4回線から9回線に拡大される。これにより、単身赴任などでも加入でき、支払口座を個別にすることもできるようになった。
  • 2006年9月1日 ： 日本初の携帯電話端末の割賦支払制度スーパーボーナスを開始。
  • 2006年9月13日 ： iPod nanoと携帯電話のセット販売「スーパーボーナス + iPod nano」を開始。
  • 2006年10月1日 ： 商号を「ソフトバンクモバイル株式会社」へ変更。社名変更と同時にブランド名も「SoftBank」に変更。日本における「Vodafone」ブランドは3年で消滅した。
4つの定額
家族通話定額
家族割引加入者を対象に、家族間の通話を月額315円の定額で利用できるプラン。
メール定額
3G端末を対象に、国内のSMS、MMS、VGSメールの送受信を月額840円の定額で利用できるプラン。
デュアルパケット定額
3G端末を対象に1,050円から4,095円の2段階でパケット通信を定額で利用できるプラン<ref>すでに「パケットフリー」という定額プランがあったが、利用できる料金プランの制限があった。「デュアルパケット定額」では料金プランの関係なしに加入できる。「パケットフリー」加入者は自動的に「デュアルパケット定額」への移行となった。</ref>。
LOVE定額
全加入者（プリペイド式を含むがプリペイド式の電話からの発信は適用外）を対象に、登録した1件のボーダフォン携帯電話への、国内のSMS・MMS・スカイメール・ロングメールの送受信、通話（発信）を月額315円の定額で利用できるプラン（TVコールは2006年5月度までは定額の対象、その後は通常料金の半額）。

SoftBank

画像:SoftBank Hankyu-Ibaraki.JPG
ソフトバンク阪急茨木
画像:ソフトバンク今宿.jpg
ソフトバンク今宿
（ロゴの一部が立体的になっている）
画像:Softbank in Sendai & the decorations of Sendai Star Festival.JPG
ソフトバンク仙台クリスロードと仙台七夕飾り

現行のサービス

料金プラン

ホワイトプランN
2010年4月27日に旧ホワイトプランに代わって、旧ホワイトプランに違約金（9975円、更新月除く）付きの2年契約（2年ごとに自動更新）が付加されたプラン。障害者向けのハードフレンド割引が適用されている場合は、違約金付きの2年契約は免除される。ソフトバンクオンラインショップで新規契約で携帯電話端末を買うとホワイトプランNになる（旧ホワイトプランで利用している場合の機種変更の場合はそのまま）。
旧ホワイトプラン
2007年1月に登場した、ソフトバンクの主力料金プラン。2010年4月26日をもって受付終了。
ゴールドプラン
2006年10月に登場。ホワイトプランの登場で存在価値が薄れている。
オレンジプラン
2006年10月に登場した、auのCDMA 1X、CDMA 1X WINの2つの料金プランより基本使用料が200円安い料金プラン。
ブループラン
2006年10月に登場した、NTTドコモのFOMA・movaの新・料金プランより基本使用料が200円安い料金プラン。
レッドプラン
ボーダフォン時代の料金プランで、2007年3月で新規受付停止。
プリモバイル
2008年2月4日新規受付開始した、3G端末による料金先払い(プリペイド)制。

主なオプション

S!ベーシックパック
Web、S!メール (MMS)などの基本サービス。月額315円（税込）。
あんしん保証パック
修理無料になるパック。1年後の電池無料提供の特典や、機種変更時の特典等もある。月額498.75円（税込）。
基本オプションパック（旧・スーパー便利パック）
機能強化版の留守番電話や紛失時の遠隔ロック（対応機のみ）などのサービスをひとまとめにしたオプションパック。月額498.75円（税込）。
S!電話帳バックアップ（旧・S!アドレスブック）
電話帳のデータをサーバへ預けておき、機種変更時の移行や迷惑メール対策に利用できる。パソコンからの編集も可能。基本オプションパックに含まれ、単独で付与した場合は月額105円（税込）。

サービス

コンテンツ

メール

提供を終了したサービス

  • スカイウェブ（デジタルホン/J-PHONE時代に提供されていた、スカイメールを利用した情報サービス及びWWW閲覧サービス。） - 2002年3月27日終了
  • スカイファックス（携帯電話からファックスへ文字や写真を送信できるサービス。） - 2007年6月30日終了
  • オープンコンテンツ情報料課金サービス（非公式サイトが利用可能になる情報料集金サービス。） - 2007年7月31日終了
  • S!CAST(3G) - 2007年9月28日終了。（2008年1月28日に類似サービスS!情報チャンネルを開始）
  • S!ケータイ動画(3G) - 2007年9月30日終了
  • 写メールカード - 2008年8月31日終了
  • ソフトバンクワイヤレスアシスト(3G) - 2008年10月31日終了
  • S!ミュージックコネクト（3G、Xシリーズ） - 2009年3月31日終了
  • S!ループ(3G) - 2009年3月31日終了
  • 第二世代携帯電話向けナンバーロック(6-2) - 2009年3月31日終了
  • S!タウン(3G) - 2009年9月30日終了
  • S!おなじみ操作(3G) - 2009年10月31日終了。（但し、ダウンロード済みのファイルを対応端末で利用することは出来る）
  • Yahoo! mocoa(3G) - 2009年12月2日終了。
  • SoftBank 6-2
    • 第2世代携帯電話（PDC方式）サービス。かつてのJフォン・ボーダフォン時代の主力サービス。2010年3月31日終了。
  • ソフトバンクプリペイドサービス・Pj
    • SoftBank2シリーズ（V1-2シリーズ）端末による料金先払い制。2008年3月で新規受付停止。2010年3月31日終了。
  • スカイメロディ・スカイメール（ロングメール・ロングEメール）・ステーション
    • いずれもSoftBank 6-2と同じ2010年3月31日終了。

ボーダフォンによるJ-フォンの買収

概要

J-フォンの筆頭株主であった日本テレコム（以下JT）は、国内の通信業界の競争激化を勝ち抜くため、外資通信会社との提携に活路を見出した。

長距離だけでなく国際通話も含めた総合通信企業へと変貌しつつあった国内通信業界の流れの中、デジタルツーカー各社を共同で経営していた日産が経営から撤退し、同社が債務保証をしていた設備投資に伴う借入金をあわせ8,000億円を負担することになった。

さらに目の前にはW-CDMAの設備投資も控えており、JTはアメリカの旧AT&T、イギリスのBTからそれぞれ15%ずつ出資してもらうことで資金調達の手段とした。JTの親会社であったJR各社はJT株の33.8%を保持していたため、経営権は確保されていたかに思われたが、国鉄時代からの債務縮小に力を入れていたJRにとってJTは金食い虫でしかなく、さらにJTはJRに断りなく外資導入を決めたため、JRとの関係は悪くなる一方だった。

さらに外資の片方であるAT&Tは、自らが経営悪化から通信各部門が分割されることとなりJT株は売却され、これを英ボーダフォングループ（以下VFG）が購入。さらにJR東海とJR西日本も、会計基準の変更で時価総額の下落による評価損による心中を恐れVFGに売却した。また、もう一方のBTも経営悪化によりVFGに売却。VFGはTOBを実施し、残るJR東日本からも株式を取得し、その比率を66.73%にまで上げて子会社化した。

さらにJ-フォン自体も、出資を受けていた米国エアタッチ社がVFGに買収（のちにベライゾン社となる）された事により、VFGが間接的に経営に参画（J-フォン北海道の社長はエアタッチ出身のジョン・トンプソン氏だった。同氏はのちに専務執行役技術本部長に就任した）しており、JTの子会社化と合わせた形でVFGに支配されることとなった。

そしてVFGはブランドをVodafoneに移行することを決定。J-PHONEにVodafoneを併記するデュアルロゴを採用して、ブランド認知度向上を図った。また、さらなる認知度と好意度、選好度向上を目指して、メールアドレスのドメイン強制変更を断行したが、これは大きな反感を買い混乱を招く結果となった（このため、ソフトバンクになった現在においても割り当てられたVodafoneドメインのメールアドレスを初期状態のまま変更しない限り、J-フォン時代のドメインを使用したメールアドレスにメールを送信しても受信できるようにしている）。

J-フォン時代には写メールなどのサービス展開により契約純増数を確実に増やし、戦略を決めあぐねていたauをシェアで追い抜きわずか1ヶ月とはいえ2位となったこともあった。しかし日本とヨーロッパで統一した仕様の端末を出す「コンバージェンス端末」戦略をとったために、「写メール」に続く話題となるサービスを出せなかった。その結果、クアルコムチップの進化とともに「着うた」などのサービスをリリースしたauなど他キャリアにシェアを奪われてしまう。

また、後述する「ボーダフォンから10の約束」をのちに反故する形となったり、ほとんどの利用者にとって事実上の値上げとなった料金改定、端末調達絞り込みによる魅力減など、各施策の多くは裏目に出た。

こうした経緯からVFGは日本事業の見直しを迫られ、元NTTドコモ副社長の津田志郎をヘッドハンティングしたり設備投資を増加させるなど手を打った。しかし株主からの利益確保への圧力、アメリカにおけるベライゾン社の完全子会社化の失敗、成長市場への資本集中などが重なったことと、ソフトバンクからの買収申し入れもあり、アルンサリーンCEOが日本事業からの撤退を決断。こうして日本におけるVodafoneの歴史は幕を閉じた。

ボーダフォンから10の約束

J-フォンがボーダフォンにブランド変更を行う際に自社Webサイトや広告などに掲げた約束。「約束」と言う形が取られているが、すでに実施予定だった各種施策を「10の約束」という形で見せる広告宣伝の一つに過ぎず、当たり前のことや具体性のないスローガンばかりであった。しかし、英国本社からの強大な圧力でハッピータイムの改定などを余儀なくされ、この「約束」はほどなくして自社Webサイトなどからは消滅した<ref>ITmediaモバイル: 消えた"ボーダフォンの10の約束"。</ref>ことにより、広告宣伝の見せ方の一つだった「10の約束」は、約束反故として記者会見などで後々にまで語られることとなる。内容は以下の通り。

  1. 機種変更、お求めやすく
  2. 料金プランや割引サービスをパワーアップ
  3. 先進機能搭載、優れたデザインの携帯を次々と
  4. Eメール受信は今までどおり
  5. 「J-スカイ」は「ボーダフォンライブ!」へ飛躍します
  6. 「J-フォンショップ」は「ボーダフォンショップ」へ
  7. もっとグローバルに
  8. TVコールサービスを使いやすく
  9. パッケージプランの提供
  10. 「J-フォン」のケータイは引き続きご利用いただけます

ソフトバンクによるボーダフォンK.K.の買収

経緯

ソフトバンクは2006年3月17日、英ボーダフォンから日本法人を1兆7500億円で買収する契約を結んだと発表した。2ヶ月以内に子会社を通じて買取を完了する。買収資金のうちの1兆1200億円程度はLBO方式で調達し、残りをソフトバンクやYahoo! JAPANが出資する形でまかなわれることを明らかにした。

当初、英ボーダフォンは日本法人株の一部を継続して保有し、ある程度の影響力を保持しようと考えていたが、ソフトバンクとの幾度となる交渉によって結果として保有株のすべてを譲渡する形となった。しかし英ボーダフォンは日本から完全に撤退するのではなく、両社は戦略提携をし、ジョイントベンチャー（共同企業体）を設立する。また、英ボーダフォンは2006年4月27日までに、3,000億円相当の優先株式・新株予約権と1,000億円相当の劣後債の投資をBBモバイルに対して行っている。

4つのコミットメント

2006年5月10日、ボーダフォン買収完了後、初の決算発表会においてボーダフォン改革の4つのコミットメントが発表された。圏外が多い、端末に魅力がないなどの理由から解約が多かったとして、3G基地局を現行の2万局から年度内に4万6000局に増やすこと、日本のユーザのニーズに合わせた端末づくりを行うことなどが約束された。

  1. 3Gネットワークの増強
  2. 3G端末の強化
  3. コンテンツの強化
  4. 営業体制・ブランディングの強化

ブランド変更

2006年10月1日に社名をソフトバンクモバイル株式会社に、ブランド名をSoftBankに変更。新ブランド名はソフトバンクグループであることが明確に表されている。しかしソフトバンクは決定前に「親しみやすい名前にする」と表明しており、実際に決まった新ブランド名について当時は一部のボーダフォンユーザからは「親しみやすくない」「何の工夫もない」といった意見が聞かれた。

経過

  • 2006年2月 - MVNOでのボーダフォンとソフトバンク提携交渉を行っていると報道される。
  • 2006年3月3日 - 英ボーダフォン、ボーダフォン日本法人買収交渉の事実認める。
  • 2006年3月4日 - ソフトバンク、ボーダフォン日本法人買収交渉の事実認める。
  • 2006年3月17日 - 英ボーダフォンはボーダフォン日本法人をソフトバンクに1兆7,500億円で譲渡することを決定。また公式発表をしたソフトバンク社長の孫正義は基本的には新ブランドに切り替える意向をあらわした。新ブランドの詳細については「できるだけ早い時期に決めていきたい。まだ決定しておらず、これから検討していく」と述べた。
  • 2006年3月17日 - ソフトバンク、ホームページに買収決定後初めてのコメントボーダフォン株式会社の買収およびヤフー株式会社との携帯電話事業に関する業務提携についてを掲載。
  • 2006年4月4日 - ソフトバンク、BBモバイルを通して1株31万3456円でTOBを実施。
  • 2006年4月14日 - ボーダフォン、ホームページに今後の方針"お客さま第一主義の継続"を掲載。メールアドレスのドメイン名や現行サービス継続の意向を表明。
  • 2006年4月24日 - 5月1日より本社を港区愛宕にある愛宕グリーンヒルズMORIタワーからソフトバンク本社と同じ同区東新橋の東京汐留ビルディングに移転することを発表。ソフトバンクグループ企業との連携強化のためとしている。
  • 2006年4月27日 - ソフトバンク、BBモバイルを通して英ボーダフォン所有のボーダフォン日本法人株を買い付けると同時にメトロフォン・サービスの全株式を買い付けすることにより同社が保有する株も合わせて取得することで、結果ボーダフォン日本法人株540万2913株（発行済株式数99.54%）を取得。
  • 2006年4月28日 - ソフトバンク社長孫正義が、ボーダフォンの取締役会議長ならびに代表執行役社長兼CEOに就任。
  • 2006年5月18日 - 同年10月1日をもって「ソフトバンクモバイル株式会社」に社名変更、ブランドもソフトバンクを基本としたものに変更することが発表された。
  • 2006年6月9日 - 総務省から産業再生法の適用を受け、ボーダフォン日本法人株を100%取得する際に株式に代えて現金の交付が可能になった。
  • 2006年8月15日 - ソフトバンクの完全子会社となる。
  • 2006年8月25日 - ソフトバンクロゴが入った機種発売開始を発表。このロゴマークはソフトバンクグループの「〓」をあしらったものだが、色はシルバーメタリックになっている。（ソフトバンク本社は、黄色=レヴォリューション・イエロー）
  • 2006年10月1日 - ソフトバンクモバイルに社名変更。

番号ポータビリティに関する騒動

概要

番号ポータビリティ (MNP) 開始前日の10月23日に新プランなどの発表を行った影響で、さまざまな出来事が発生した。ソフトバンクは10月28日15時頃から10月30日20時にかけて、ゴールドプランへの申し込み殺到によりソフトバンクの登録業務システムにトラブルが生じたと発表した。NTTドコモおよびKDDI (au) はホームページ上において、ソフトバンクモバイルに対して厳重に抗議したと発表した。また、一部店頭では「お客様各位 NTTドコモとKDDI(au)においてシステム障害が発生しております」との誤った説明がなされたと言われ（「ZAKZAK」による報道）、当時の混乱ぶりが伺える。このトラブルについて11月11日付ゲンダイネットの報道では、実際はソフトバンクから他社へのキャリア変更（転出）が殺到したのではないかとの推測がなされた。しかし、減少数は少なかったので、MNPによる転出者が多すぎたというのも定かでない。また、新規契約がかなり多く、ゴールドプランによる影響とも考えられる。また、別の報道では、家族割引の複雑な副回線制に問題が有ったともされる。

なお、同様のトラブルが携帯業界3社全てで起こったことから、システムの拡充を急ぐことが各社に求められた。

経過

  • 2006年10月28日 - 新プラン発表と大々的なキャンペーンが功を奏し、さらに週末という条件が重なり新規加入・機種変更・契約変更ユーザーが殺到。同日17時30分頃、予想外の集客に契約に関するシステムがダウン、全登録業務を停止し、通常21時頃まで営業している受け付け時間を切り上げた<ref>10/28（土）の各種申し込み受付時間の繰上げについて </ref>。
  • 2006年10月29日 - システムを回復させ営業を再開したが、MNP登録に関する遅延が発生していたため他キャリアへの転出・他キャリアからの転入業務を停止<ref>携帯電話番号ポータビリティ(MNP)への申し込み一時停止について</ref>。それ以外の契約業務については引き続き営業中であったが、その後事務処理能力が限界に達する恐れが出てきたため、同日12時10分に再停止した。
  • 同日 - 東京都内の一部の「ソフトバンクショップ」にて「NTTドコモ、KDDIにてシステム障害が発生している」という、事実と異なる説明の張り紙を行っていた事が判明。企業姿勢を問われる報道が10月30日になされた。
  • 同日 - NTTドコモ、KDDIは連名で、MNPに関する障害によって商機を逸したとしてソフトバンクへ強く抗議。さらに障害の原因究明と対策、そしてキャリア三社連携の必要性をソフトバンクに求めた<ref>ソフトバンクとのMNP業務再開、ドコモ・auは改善を要求</ref>。
  • 2006年10月30日 - 8時にシステムを復旧。他キャリアへの転出・他キャリアからの転入業務を再開。しかし、今後またシステムが停止する恐れがあるとし、11月5日までは新規加入及びMNPに関するもののみの受付とし機種変更は停止状態になっていた<ref>携帯電話番号ポータビリティ(MNP)の登録受付再開について</ref>。
  • 同日 - 2006年10月30日に社長の孫正義は記者会見を開き、顧客・NTTドコモ・KDDIに対して「ご迷惑をおかけしたことをお詫びしたい」とコメントした<ref>孫社長がお詫び、ソフトバンクのMNPシステム障害で</ref>。
  • 2006年11月6日 - 当初全業務完全復旧の予定であったが、既存客からの携帯電話の機種変更や料金プラン変更の受付を停止した。通常の平日より申し込みが多く、システムへの負荷を軽くするためとされる。同日中に処理できる分に限って申し込みを受け付け、東海〜関西地域以西は16時、他の地域も18時で受付中止。6日は再開待ちの客の受付が増えたためとみられる。11月7日から11月10日までの既存客からの受付時間を19時までに早めることに決定した<ref>受付業務時間について</ref>。
  • 2006年12月17日 - ドコモと共に影響を受け抗議を行ったKDDIで番号ポータビリティの受付を停止、ソフトバンクモバイルおよびドコモに影響が出た

諸問題

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ゴールドプラン紹介における問題

2006年12月から放送していたゴールドプラン紹介のテレビCMでは、ラクロスの女子学生同士の会話を、他携帯ユーザーに対するいじめを助長するものだと受け取った視聴者からの苦情がJAROに対して1日約250件来ることとなった。広報部は「ゴールドプランの便利さを紹介したいがために制作したものであり、いじめを助長するために作ったものではない」とコメントしている。なお、ソフトバンクは当該CMの放送を予定通り2006年12月24日で終了した。

広告に関する問題

ゴールドプラン（予想外割）の新聞広告において「通話料、メール代０円」の文字の大きさに対して、「ソフトバンク以外の通話、メールは有料」といった注意文言の文字の大きさが小さく表記されわかりにくく、こうした広告は景品表示法違反（有利誤認）にあたるおそれがあるとして公正取引委員会はソフトバンクモバイルに対して警告した。また同時にドコモ、KDDIも広告について同規定違反のおそれがあるとして注意を受けている<ref>携帯電話事業者3社に対する警告等について</ref>。

個人確認懈怠問題

2006年11月22日ソフトバンクショップを運営する株式会社エムデジが携帯電話不正利用防止法に基づく譲渡時本人確認を行っておらず、同法第５条第１項の違反で総務省が是正を命じた。またソフトバンクに対しては再発防止措置の徹底を要請した。[1]

しかし2007年4月12日、ソフトバンクショップを運営している代理店2店舗（有限会社ウエスタン・有限会社アイシーエス）が、携帯電話購入時に個人確認を怠ったとして、総務省が代理店2店舗と監督元であるソフトバンクモバイルに対し再発防止措置の徹底を行なうよう行政指導を行なった。ソフトバンクモバイルはこの代理店2店舗に対し、販売促進支援およびショップ支援を3カ月間停止を決定し、ソフトバンクショップ全代理店に対し、携帯電話を販売する際の個人確認を徹底するように指導した。[2]

さらに2007年6月12日にはソフトバンクモバイルの携帯電話販売代理店を運営するケアアンドコミュニケーションが、契約者の本人確認を怠ったとして、総務省は同社に是正命令を出した。ソフトバンクモバイルにも代理店に対する監督を徹底するよう再度行政指導を行った。[3]

契約内容変更の周知不徹底

2007年11月、端末の外装交換の際に保証サービス「スーパー安心パック」を利用した場合のサービスを、ホームページなどでの告知のみで利用者へ個別に通知しないまま、それまでの無料から2割の利用者負担とする内容に変更した。ソフトバンクモバイルでは告知が不十分であったことを認め、改めて利用者へ直接通知するとともに、それまでの間に外装交換代金を支払った「スーパー安心パック」契約者へは返金するとしている。なお、「スーパー安心パック」の新規契約受付は、サービス改定前の2007年9月30日に終了している。

振り込め詐欺対策

2008年1月から6月に振り込め詐欺・オレオレ詐欺で使用された携帯電話約2,300台のうち約7割がソフトバンク携帯だった<ref>ソフトバンク「悪用携帯」No.1…本人確認「甘い」</ref>との報道が12月にあった。警察庁では、同社を含む携帯電話各社に本人確認の徹底を再度要請した。その後同社は、2008年度下期決算報告において、割賦販売開始当初は信用調査を十分に行わなかったため割賦代金を支払わない契約が続出し、累積で500億円の焦げ付きも発生していたが、その後購入時の審査を強化しこのような事態は概ね防ぐことができているとした<ref>2008年度下期決算報告</ref>。

重大な事故

  • 2008年4月9日、5月5日、5月6日に音声通話不可・パケット通信不可等の事故が3件発生した。これらの事故は影響が大規模かつ長時間にわたったことから重大な事故として取り扱われた。また、いずれの事故も予備系の設備が設置されていたにもかかわらず適切に機能せず大規模なサービス停止に至ったと判明している。重大な事故が相次いだことを受けて総務省は5月14日、改善を行うようソフトバンクモバイルに指導した。なお、その後も同年10月に鹿児島県で約71,000人、2009年1月に徳島県で約49,000人、2月には北海道で約54,000人が、携帯電話の音声通話ができなくなる通信障害が発生している。
  • 2009年4月19日にはYahoo!ケータイ、S!メールが1570万以上の端末で最大7時間近く利用ができない事故が発生した。当初は東日本のみの障害としていたが、翌日、softbank.ne.jpドメインのS!メールの送受信について全国で障害が発生していたと訂正。また、4月23日にソフトバンクモバイルのコーポレートサイトにおいてこの事故についてのプレスリリースを発行した<ref>ソフトバンク2009年4月19日に発生したパケット通信障害についてのプレスリリース2009年4月23日</ref>。この重大な事故の発生を受け、総務省はソフトバンクモバイルに対し再発防止策や（他の設備も含む）設備の点検を求める行政指導を行った。また、利用者への周知が不十分であったとして、利用者への障害周知方法の改善策も求めた<ref>総務省報道発表資料、電気通信設備の適切な管理の徹底等に関するソフトバンクモバイル株式会社に対する指導2009年4月24日</ref><ref>総務省、ソフトバンクの通信障害で文書指導</ref>。それに伴い、ソフトバンクモバイルでは2009年5月25日付けで総務省へ報告書を提出。再発防止策として、ネットワークが不通に至った事象を防止する新たな機能を実装したことや故障検出機能の強化をしたこと、事故情報をホームページの見やすい位置に掲載するなど、利用者への告知性を向上したと報告した<ref>ソフトバンクモバイル株式会社に対する行政指導に係る報告</ref>。
  • 2009年7月18日に、午前7時ごろから約10時間にわたって、約14万6000人が第2世代の携帯電話機での通信通話が行えなくなるという、当年4度目の重大な事故が生じた。第2世代携帯電話機の使用者のうち、東北6県と新潟県での契約者および、障害発生時にこの地域にいた人が影響を受けた。
  • 2010年3月9日、沖縄県を含む九州エリアで緊急通報番号（110番・119番・118番）への発信ができない状態が11時20分ごろから5時間弱にわたり発生（118番への発信障害は山口県も影響を受けた）。ネットワーク設備の不具合が原因。復旧した16時35分近くまで不具合の状況を把握できておらず、利用者への通知もなされていなかった<ref>ソフトバンク、九州で5時間に渡り110/119番できない不具合</ref>。

特別採用コース

2009年3月17日、2010年4月入社を目標に応募してきた学生の一部にメールで送られ、営業・企画職のみのリベンジ採用（エンジニア職は対象外。一般職も対象外。）として「特別採用コース」というものが報告された。内容は学生に対し2009年3月23日から2009年4月12日までにソフトバンクモバイルの携帯電話の新規契約を取らせ、その結果を筆記試験・面接と共に選考基準に加えるというものである。なお、同社では採用するか決まっていない学生に対し実質的に営業をさせることについて「筆記試験・面接には無い選考基準を設けただけで営業目的ではない」とコメントしている。なお、グループ会社のソフトバンクBBやソフトバンクテレコムも同時一括採用の為、同様の採用条件を設けている<ref>J-CASTニュース : ケータイ「契約」実績で「特別採用」　学生から不満と批判の声</ref>。この選考について労働基準法違反に抵触する疑いがあるとして、厚生労働省が調査を開始した。問題が社会的に注目を集めたことから、内容を変更しソフトバンクの新規契約数ではなく販売モデルの提案や面接など変更になった。

その他の問題

MNO事業者によるMVNO

2009年3月よりソフトバンクモバイルはイー・モバイル網を使ったMVNOにおけるデータ通信サービスを実施した。これらのようなMNOによるMVNOに対し社団法人テレコムサービス協会　MVNO協議会は次のように反対をしている。<ref>社団法人テレコムサービス協会　MVNO協議会MNOのMVNO事業進出に対する意見表明について</ref>

本行為は違法ではなくガイドラインにも反してはいないが、第1種通信免許をもつ事業者(MNO)が他のMNOの通信網を利用するMVNO事業を行うことは、第1種通信事業者としてのモバイル通信網の拡大に対する怠慢であり、有限な周波数の公平な利用に反するにとどまらず、事業者の多様化にもつながらず、移動体通信の競争を阻害する。

これに対し孫社長は、周波数を有効利用するものであり問題はないと反論をしている。
これを踏まえ総務省は同問題に対し、総務省情報通信審議会電気通信事業政策部会及び接続政策委員会において調査審議の上、抑制を踏まえた答申が取りまとめられる予定であると発表している。なおPHS事業者のウィルコムもNTTドコモ及びMVNO協議会議長である日本通信の設備を利用しMVNOサービスを実施している。これをふまえ、総務省は2009年7月7日，「情報通信審議会 電気通信事業政策部会 接続政策委員会」の第7回会合を開催しソフトバンクとイー・モバイルのようなMNOのMVNOは「MNOは自ら基地局などの設備投資を行うのが義務である」という考え方に基づき原則禁止にする方向性をうちだした。ただしNTTドコモとWILLCOMのMVNOのように異なる市場のサービスを提供する場合や，新規参入したMNOが基地局を全国展開するまで，暫定的に利用する場合，MNOによるMVNO化は許容できるとした。<ref>総務省が「MNOのMVNO化は原則禁止」の方向性での議論を提示，接続政策委員会から</ref>

「らくらくホン」問題

ソフトバンクモバイルから発売されたかんたん携帯 821Tに関して、NTTドコモと富士通はソフトバンクモバイルおよび東芝に対して、不正競争防止法の模倣品販売の条項に基づき同端末の製造・販売などの差し止めを求め、東京地方裁判所に仮処分申請を申し立てた。<ref>らくらくホンそっくり？ドコモがソフトバンク携帯の販売差し止め仮処分申請</ref>ドコモおよび富士通は、NTTドコモから販売されている富士通製端末FOMAらくらくホンIIIのボタンレイアウト、ユーザーインターフェースなど複数の項目でデザインなどが酷似していると主張。NTTドコモおよび富士通はソフトバンクモバイルおよび東芝に対し警告してきたが、満足のいく回答が得られなかったために仮処分申請に踏み切ったと記者会見で述べた。本件は2009年4月に和解が成立した。なお、和解金等の条件は非公表。<ref>「らくらくホン」問題でドコモとソフトバンクが和解</ref>

緊急地震速報対応の大幅な遅延

2007年5月30日、ソフトバンクモバイルも他社と同様の緊急地震速報配信システムの開発を表明した<ref>「緊急地震速報」について</ref>。このとき、提供時期は「2008年度中」とアナウンスされた<ref>携帯各社、「緊急地震速報」を携帯に一斉配信するシステム開発</ref>。NTTドコモは2007年11月発売のFOMA 905iシリーズ全機種から、auは2008年1月以降発売の2008年春モデル10機種中6機種が対応し、以降は全機種が対応したにもかかわらず、ソフトバンクは2009年9月18日発売の831N一機種のみと出遅れた。2009年5月19日に当端末が発表された際、サービス開始時期は、「今秋」<ref>緊急地震速報の提供開始について</ref>とアナウンスされたが、端末発売二日前の2009年9月16日には「2009年11月下旬以降」に繰り下げられ<ref>使いやすさにこだわったケータイ「831N」、9月18日発売</ref>、開始当時のサービスエリアも佐賀県,長崎県,熊本県,宮崎県,鹿児島県の九州5県に限定されることが明らかになった<ref>ソフトバンク、緊急地震速報対応の「831N」を18日発売</ref>。2009年10月27日になってサービスエリアが長崎, 熊本, 宮崎, 鹿児島の4県に縮小されることが明らかになり、予告されていた開始予定時期の直前の2009年12月24日になって、九州4県でのサービス開始も撤回された。サービス開始時期は「2010年夏以降」に延期され、サービス提供エリアについても白紙撤回された。<ref>緊急地震速報について</ref>。

現在の端末ラインアップ

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第3.5世代携帯電話（HSDPA方式）サービス。基本的に3Gと変わらないが、スマートフォン及びPocket PCでの呼称。
  • ソフトバンクコネクトUSB・ソフトバンクコネクトカード
W-CDMA方式またはHSDPA方式によるデータ通信専用端末。現行商品は、HSDPA方式による高速データ通信端末。

主な携帯電話端末納入メーカー

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現在は以下の16社から納入

ツーカーとの提携

前述の「デジタルツーカー」提携以降、ツーカーは「スカイメッセージ」などソフトバンクに準じたサービスも併せ持っていた（「スカイメッセージ」はソフトバンクと相互送受信可能だった）。また、ツーカーの営業区域外（旧「デジタルツーカー」区域）では、同一の通信方式によりソフトバンクにローミングしていた。

専売取扱店

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地域会社時代の各社の業務区域

2000年10月にジェイフォン東日本となった会社
2000年10月にジェイフォン西日本となった会社
全国1社体制になるまで存続した会社
  • 各社名の後に記載されているアルファベット（大文字）はグループ内で呼称されていた略称。他事業社の内部資料でも使用されていた。
  • デジタルツーカーからジェイフォンへの各社の変更は1999年10月。
  • 2000年5月に全ての会社の筆頭株主をつとめる親会社となった「ジェイフォン株式会社」が、ボーダフォンの経営参入に際し2001年11月に上記の全社を合併・統合し、地域分割の形は終了した。

なお、カスタマーオペレーションセンター（コールセンター含む）は、統合の過程で黒川郡富谷町、愛知県内、大阪府内、福岡市早良区の4箇所に集約され、設置されており、富谷町は旧東日本会社と北陸エリアを管轄、早良区は北陸・関西を除く旧西日本会社のエリアとディズニー・モバイル利用者を管轄する。愛知県内設置分は旧東海エリア、大阪府内設置分は旧関西エリアを管轄するが、出納関係は、早良区のオペレーションセンターが管轄する。

現在のイメージキャラクター

メインキャラクター

  • SMAP（2009年8月 -）
8月1日よりテレビCMに登場。その日の18時59分頃、特別バージョンCM（60秒）が全国の民放テレビ局で、同じタイミングで（一部の放送局<ref>KBS京都など</ref>は若干早く）放送された。
  • なおSMAPは1999年4月から2009年3月までNTT東日本のCMに出演していた。また、木村拓哉は2006年から2008年まで富士通のドコモ向け端末のイメージキャラクターを務めていた。
  • 最後に出てくる巨大な建物はカイを模した建物である。
  • 香取慎吾は白戸家「スーパーサブ」篇でゴールを外すサッカープレイヤー役で出演し、カイと共演している。
ホワイトプランに関するオプションの「ホワイト家族24」（家族割引+ホワイトプランの通称）、「Wホワイト」や、ソフトバンクモバイルが「純増数3ヶ月連続No.1」になったことへのCMに出演。

CMは「予想外な家族・白戸（ホワイト）家<ref>予想外な家族・白戸（ホワイト）家</ref>」シリーズとして展開され、いくつものパターン<ref>SoftBank CM Gallery</ref>がある。上戸がソフトバンクショップのスタッフ・アヤ役（しゃべりすぎで、声が掛布雅之になるバージョンのCMがある）、ダンテ・カーヴァー（下記）が兄役、樋口が母役、カイが父役（声：北大路欣也）として出演。母がホワイト学割学校の校長、父が先生である。 なお、タイトルは「白戸（ホワイト）家」となっているが、「同窓会」篇では「白戸（しらと）」と呼ばれるシーンがある。

2008年4月12日よりオンエアされている『2007年度純増No.1篇』、『同窓会篇』では、BGMに小林亜星の『過ぎ去りし日々<ref>小林亜星TVサントラ・アンソロジー「眠る盃」メインテーマ（セブンアンドワイ）</ref> 』（TBS系向田邦子ドラマスペシャルテーマソング）が使われている。
  • 上戸は、NTTドコモ東海のCM出演経験がある（期間：2003年 - 2004年）。
  • 上戸を除く3人の家族は、2008年末から2009年正月にかけて「読売新聞」のCMにも出演した。
「予想外です。」というフレーズのCMに起用されている。主に905SH・705SHの宣伝をしていた。また、それ以外でもキャメロン・ディアスと共に予想外割のCMにも起用されていた（キャメロン・ディアスとは別のCM）。その後、予想外割での騒動もあってか、しばらくCMに出演していなかったが、2007年6月より、ホワイト家族24のCMにて久々の出演を果たす。このCMシリーズでは「外国人になってしまったアヤの兄」を演じている。また、機種の宣伝をするCMにも登場。
CM「予想外な家族・白戸家」シリーズの威厳に溢れながらも、時として抜けた感じのする父役として出演。ホワイト学割のCMにより、職業設定は教師であると判明。その後、母役の樋口が同じ学校の校長であることも判明した。さらに、ソルボンヌ大学に留学した経験からフランス語の素養があると判明した。「同窓会」編で旧友から「まさか白戸が犬になるとはな」と言われていることや、「結婚式」篇で姪から「この間まで人間でしたよね…おじさん」と言われていることなどから、ある時期までは人間の姿をしていた模様。本名は白戸次郎。福井県出身であることが2010年2月の『実家編』で明らかとなった。「出馬依頼」篇では遂に政界入りを決意する。

カイとネネの兄妹によるダブルキャストで、北大路欣也が声を当てている。通常は兄のカイだが、高い所が苦手なようなので、階段などのシーンでは妹のネネを使っている。また、ヤマダ電機LABI渋谷の入り口には「お父さん犬」という名前の像が設置されている。

「島根のおじさま」として、CM「無料のワ『イルカのおじさま篇』」に出演。島根県浜田市の「島根県立しまね海洋館アクアス」で、パフォーマンスを披露している。
「ヒマラヤ編」に、ある時間帯限定でダンテと並んで登場する。『Beポンキッキ』（BSフジ）で、共にヒマラヤ山脈を登頂したのがきっかけと思われる。
白戸家の叔父の「タラちゃん」として出演。坂本龍馬好きで、恐妻家という設定がある。なお、タランティーノ自身は過去にソフトバンクモバイルの前身企業である関西デジタルホンのCMに出演経験がある。

その他の出演者

「予想外な家族・白戸家」シリーズに登場した人物
  • 原史奈 兄の彼女役で、「無料のワ　ただ友」篇・「兄フラれる」篇に登場。
  • 田中幸太朗 アヤの彼氏・マサオ役で、「X'masエクスプレス 今日はそこまで!/お許し出た篇」・「アヤ間違える篇」・「空港篇（回想のみ）」に登場。
  • 谷村美月 「3年犬組」篇・「ソフトバンクごっこ」篇に、父が担任を持つクラスの生徒役で登場。
  • 山口いづみ 「同窓会」篇で父の女性同窓生・斉藤さん役で登場。
  • 志賀廣太郎 「同窓会」篇で父の旧友として登場。
  • 谷原章介 「テニス部入部」篇・「球拾い」篇で父の同僚教師のテニス部顧問役で登場。この他、機種の宣伝CMやインターネットでの広告サイトに登場する事もある。
  • 大後寿々花 「テニス部入部」篇・「球拾い」篇でホワイト学割学校の生徒でテニス部の新入部員役で登場。
  • 松坂慶子　「ダイエット」篇・「チラシ」篇で父が訪れる永福町のスナックのママ役で登場（パリで留学中に出会ったという設定）。ちなみに東京電話のCM出演経験がある。
  • 桜庭ななみ 「結婚式」篇で今年高校進学するアヤの従姉妹役で登場。
  • 美保純 「結婚式」篇でアヤの叔母役で登場。
  • 及川光博 「二次会」篇で招待客の一人でアヤをナンパする男性役で登場。
  • 木南晴夏　「空港」篇でアヤが恋の相談をする友人役で登場。
  • さだまさし 「歌番組」篇で本人役で登場。CMソング「私は犬になりたい¥490」を歌う。『今夜も生でさだまさし』ではフルコーラスで歌われた。
  • 松中信彦・杉内俊哉・馬原孝浩・本多雄一（福岡ソフトバンクホークス選手陣）　「応援するけん」篇・「応援するけん（セパ優勝）」篇（共に九州・沖縄限定放送）・「博多弁」篇に本人役で登場。松中は下記の通り、ホワイトプラン初期のCMに出演していた。
  • 松田聖子 「応援するけん」篇・「応援するけん（セパ優勝）」篇・「博多弁」篇に料理屋の女将役で登場。
  • 武田鉄矢 「龍馬かぶれ」篇で坂本龍馬の格好をしている人の役で登場。
  • 若尾文子 「実家」篇・「母にフォトビジョン」篇・「墓参り」篇でお父さんの母役で登場。
  • 中山律子 「父の優しさ」篇で登場。この時、かつて中山が出演していた花王のフェザーシャンプーのCMソングが数秒間だけ挿入された。
  • ガッツ石松 「定食屋」篇で店の主人役で登場。
  • ラモス瑠偉 「スーパーサブ」篇でサッカーの監督役で登場。
  • 大滝秀治 「出馬依頼」篇・「墓参り」篇に大物政治家役で登場。
  • 上田耕一 「出馬依頼」篇で登場。
  • 木村多江 「出馬依頼」篇・「選挙カー」篇に大物政治家の秘書役で登場。
  • 有吉弘行 「選挙カー」篇に対立候補役で登場。
ソフトバンクショップ・ソフトバンクモバイル販売コーナーのポスターのみ登場

S-1バトルの宣伝も兼ねて登場。

その他
  • 東芝がソフトバンク向け端末のイメージキャラクターとして倖田來未を起用していた。
  • サムスン製端末OMNIAシリーズのCMには坂本龍一が出演している。サムスンとのCM契約からか、同社製ドコモ向け端末のCMにも出演している。
  • ホワイトプランの雪の中篇から携帯電話業界のテレビCMでは初のハイビジョン制作で放送している（原則キャメロン・ディアス及びブラット・ピット出演バージョンと一部機種のCMのみ）。
  • なお、2009年年明けの読売新聞のCMでは白戸家の父・母・ダンテが登場している。

過去のイメージキャラクター

10月1日よりテレビCMに出演。孫社長がボーダフォン時代に「イメージキャラクターにキャメロン・ディアスを起用する」と発言していた。
11月30日よりテレビCMに登場。孫社長が、ボーダフォン時代にCMキャラクターについて問われた際、「キャメロン・ディアスと有名なハリウッド・スター」としか発言していなかった。
なお、出演しているCMはサービスなどのナレーションが一切流れない形式となっている。また、2009年7月からのものでは武蔵丸と共演。-2009年9月末で契約終了-
ホワイトプラン宣伝のCMに出演。加瀬と市川の共演。結婚話編の1パターンがある。
ホワイトプラン宣伝のCMに出演。父子で共演。操作方法編の1パターンがある。その後、弟の柄本時生はホワイト学割のCMに生徒役として出演した。
ホワイトプラン
松中信彦、和田毅、川崎宗則、斉藤和巳、ホワイト（架空の外国人選手）の5選手がホワイトプランの宣伝CMに出演。「通常版」・「身長編」の2パターンがある。
「プロポーズ篇」の出演者は市川実日子、加瀬亮。
機種の宣伝
2007年3月以後、新バージョンとして試合編（川崎宗則、斉藤和巳、的場直樹が911SH、911Tの特徴をサインに使う）が放送されている。（実際の試合ではなく新たにCM用に撮りおろした）これらはすべて福岡Yahoo!JAPANドームで撮影された。

ボーダフォン時代のイメージキャラクター・出演者

J-PHONE時代以前のイメージキャラクター・出演者

ボーダフォングループになった頃は、さまざまな出演者がいた。

2000年頃までは、地域ごとにイメージキャラクターを分けていた（デジタルツーカー時代のキャラクターも下記に含む）。

旧東京エリア
  • ヤクルトスワローズ（現東京ヤクルトスワローズ）の選手及び監督（ツバメ商事の営業マンを演じる）
  • 忌野清志郎・千葉麗子・河相我聞（旧東京エリアの初代キャラクター）
  • 角田華子
  • 藤原紀香（後に、東日本・西日本エリアにも出演）
    • 彼女の出演により旧東京エリアは加入者が急増した事があった。また、彼女を元に作画したアニメーションのバージョンがある。現在のソフトバンクモバイルのイメージキャラクターであるキャメロン・ディアスの声を吹き替えた事があり、本人と対面した事もある。ちなみに元夫・陣内智則はauのCMに出演したことがある。
  • 永瀬正敏（後にauのCMに出演）
  • 川村カオリ
旧東日本・西日本エリア（東海除く）
旧東海エリア
旧関西エリア
旧九州エリア
旧東北エリア
旧中国エリア
旧北海道・北陸エリア
旧四国エリア

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テレビ番組

1社提供

1分以上

30秒

★は同業者のKDDIもスポンサー

日本テレビ系
TBS系
フジテレビ系
テレビ朝日系
テレビ東京系

過去に提供

ラジオ番組

  • 現在はなし

過去に提供

補足

  • 携帯会社としては唯一週替わりや月替わりスポンサーになることが多い。
  • テレビCMについては現在SMAP編については全て16:9のハイビジョン制作で、それ以外は4:3制作となっている。

脚注

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関連項目

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端末関連

料金・サービス関連

企業・タイアップ その他

外部リンク

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