アダム・スミス

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アダム・スミス(Adam Smith、1723年6月5日(洗礼日) - 1790年7月17日)は、スコットランド生まれのイギリスグレートブリテン王国)の経済学者哲学者である。主著は『国富論』(または『諸国民の富』とも。原題『諸国民の富の性質と原因の研究』An Inquiry into the Nature and Causes of the Wealth of Nations)。「経済学の父」と呼ばれる。

目次

略歴

アダム・スミスは税関吏を父としてスコットランドの海沿いの町カコーディーに生まれたが、父は生まれる半年前に死亡した。生年月日は不詳であるが、1723年6月5日に洗礼を受けたことは明らかになっている。未亡人となった母は、亡夫と同じアダムという名前を一人息子につけ、生涯愛情を注いだ。スミスは4歳の時にスリに仕立て上げることを目的とした誘拐に遭うものの、誘拐犯からスリには向かないという烙印を押され、解放されてしまうほど内向的性格を持ち、吃りがあった。

グラスゴー大学で哲学者フランシス・ハチソンの下で道徳哲学を学び、1740年オックスフォード大学に入学するが、1746年に退学。1748年からエディンバラで修辞学や純文学を教え始め、1750年頃、後に友人となる哲学者ヒュームと出会う。その後、1751年にグラスゴー大学で論理学教授、翌1752年に同大学の道徳哲学教授に就任する。1757年、エンジニアジェームズ・ワットが同大学構内で実験器具製造・修理店を開業することを手助けした。1759年にはグラスゴー大学での講義録『道徳情操論』(または『道徳感情論』The Theory of Moral Sentiments)を発表し、名声を確立。同書の理論は我々には道徳を感じる感覚(Moral Sence)があるというモラル・センス学派に含まれる。

1763年には教授職を辞し、家庭教師としてフランスに渡り、その頃パリのイギリス大使館秘書を務めていたヒュームの紹介でテュルゴーダランベールケネーをはじめとするフランス知識人と親交を結んだ。しかし、自身が家庭教師を務めていた生徒の弟がパリで病没したことをきっかけに(暗殺事件だと思われていたが、スミス自身の手紙により病没と判明)イギリスに戻った。スミスは1766年にスコットランドに戻り、1776年3月9日に出版されることになる『国富論』の執筆にとりかかる。

アメリカ独立、チュルゴー失脚の年に発表された『国富論』はアダム・スミスに絶大な名誉をもたらし、イギリス政府はスミスの名誉職就任を打診したが、スミスは父と同じ税関吏の職を望み、1778年にエディンバラの関税委員に任命された。著書は前記の2冊のみで、死ぬまでその改定増補に集中した。1782年の母の死後は奇行が目立ち、税関職員の制服に身を包み、街を徘徊するようになる。1787年にはグラスゴー大学名誉学長に就任し、1790年にエディンバラで死亡した。享年67歳。収入の相当部分を慈善事業に捧げ、死の直前、草稿類をすべて焼却させたといわれる。

道徳感情論

『道徳情操論』によれば、人間は他者の視線を意識し、他者に「同感(sympathy)」を感じたり、他者から「同感」を得られるように行動する。この「同感」という感情を基にし、人は具体的な誰かの視線ではなく、「公平な観察者(impartial spectator)」の視線を意識するようになる。

「公平な観察者」の視線から見て問題がないよう人々は行動し、他者の行動の適宜性を判断することにより、社会がある種の秩序としてまとまっていることが述べられる。このように社会は「同感」を基にして成り立っているため、社会は「慈善(beneficence)」をはじめとした相互の愛情がなくとも成り立ちうると論じた。

また富裕な人々は、大地が全住民に平等に分配されていた場合とほぼ同一の生活必需品の分配を、「見えざる手」に導かれて行なうということも述べている。

国富論

『国富論』の大部分はヒュームやモンテスキュー、そして重農主義者チュルゴーといった思想家によって既に確立された理論の焼き直しと言われるものの、市場とそこでおこなわれる競争の重要性に着目することによって、近代経済学の基礎を確立した名著であることに変わりはない。「見えざる手」という言葉は、この著の第四篇第二章で1回使われているだけにも関わらず、非常に有名である。この文句の意味は、個人による自分自身の利益の追求が、その意図せざる結果として社会公共の利益をはるかに有効に増進させるというものであった。

労働を富の源泉としたスミスは、労働価値説の基礎を築いた理論家でもあり、労働投入量が価格を左右するという考えはリカードカール・マルクスに支持された。またスミス以前の低賃金論に反対して、その成員の圧倒的多数が貧しい社会が隆盛で幸福であろうはずはないとして高賃金論を展開した。

関連項目

関連文献

外部リンク

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